さらに、iOptikのコンタクトレンズには、通常のコンタクトレンズと同様に視力を矯正する役目も果たせるという利点がある。つまり、既にコンタクトレンズを利用している人々は（何らかの視力矯正手段を利用している人は世界中で増加している。Innovegaによると、そうした人々には、1億人以上のコンタクトレンズ利用者が含まれるという）、従来のコンタクトレンズを度付きのInnovegaレンズと交換することができる。同社は大手のコンタクトレンズメーカーとの提携を見込んでいるが、アイウェア企業との関係の現状について、まだいかなる情報も明かしていない。

　Innovegaは身体に物理的に直接装着する製品を開発しているため、米食品医薬品局（FDA）の監督対象になるが、認可が必要なレベルではない。Innovegaのコンタクトレンズは、よりシンプルなプロセスである501(k)販売許可を得る必要があるだろう、とWilley氏は強調する。「それが販売許可と呼ばれるのは、多様な設計のコンタクトレンズが既に何度も認可されているからだ」（Willey氏）

　Willey氏は今後の予定について、InnovegaがFDAに申請を行うのは2014年後半か2015年前半になるとの見通しを示した。

　現在のところ、プロトタイプは「Android」スマートフォンとの同期が可能だ。将来的には、iOptikシステムが今後搭載されるあらゆるデバイス向けに、開発者が特定の体験を設計できるようになるだろう、とWilley氏は推測した。

　Innovegaは、独自のアプリエコシステムを拡張したり、メガネやコンタクトレンズの大量生産を扱ったりするつもりはないため、パートナーにiOptikシステムを販売し、各パートナーが、スポーツからゲームプレイまで、使用例に応じてどのような機能が必要なのか（つまり、ジェスチャーコントロールやカメラのような追加ハードウェアアドオンのうち、どのようなものが必要なのか）を最終的に判断するだろう。「当社のデザインを採用して、商標を付け、販売するパートナーが必要だ」（Willey氏）

　同社はこれまで、米国立科学財団（NSF）と米国防高等研究計画局（DARPA）、そしてアジアのある企業（名前は明かされていない）から資金援助を受けている。このアジアの企業は、東洋の市場での製品発売によって、それが中国や韓国のような国々でのウェアラブルテクノロジにとって極めて重要なことが証明されることを期待して、iOptikの開発作業の舵取りを支援してきた。

　Innovegaのウェアラブルデバイスが最終的に発売されるときにどのような形状になるにせよ、アプリエコシステムよりも機能性とフォームファクタに依存する同社のアプローチは、同社を多数の有望な光学ウェアラブルデバイスより有利な立場に押し上げる可能性を秘めたユニークなものだ。Willey氏は、「OakleyからLenovo、Electronic Artsまで、ありとあらゆる企業と話をしてきた。iOptikを電子サングラスと見なす企業もあれば、タブレットの次に来るものと見なす企業もある」と述べた。iOptikシステムの範囲を考えれば、その両方になれない理由はない。

InnovegaのiOptikシステムの「glance-able」ディスプレイモードを示す一例。スマートフォンから透明なデータがユーザーの視野に投影される。
提供： Innovega