先日、「TEDカンファレンス」を題材にプレゼンと英語を学ぶNHK番組「スーパープレゼンテーション」に関連するイベント「第7回スーパーハングアウト of アマンダ・パーマー」に参加しました。テーマは”クラウドファンディング”。ゲストは映画『ハーブ＆ドロシー ふたりからの贈りもの』の佐々木芽生監督でした。佐々木監督は、クラウドファンディングにより2,000人近い人びとから2,200万円もの資金を集めて話題となった人で、いろいろな話を伺うことができました。 話していて気づいたのは、マスプロダクツ（量産品）をつくりマーケティングを駆使して”売る”こと自体が、曲がり角を迎えつつあるんじゃないかなということです。図にしながら考えていきたいと思います。 「ハーブ＆ドロシー」が商品だとしたら、商品の種類は「映画チケット＝2,000円」「DVD＝5,000円「グッズ＝3,000円」など全部購入してもせいぜい
「残業時間の削減」についての話が出ると、必ずセットで語られるのが「業務の効率化」だ。確かに、日本の職場では多くの非効率業務が放置されている。これらを改善すれば、その分早く帰宅できるようになるはずだ。だから、非効率業務をどんどん改善していって、みんなで早く家に帰れるようにしよう……これが、一般的によく言われる残業対策の基本的な考え方だ。 この考え方はある程度は正しいと思う。しかし、あらゆる場合においてもこの方法で残業時間が削減されるかというと、実はそんなことはない。特に、その企業が業績を伸ばそうとしている場合、業務効率化による残業対策の実効性には多くの場合疑問が残る。 例えば、あなたの部門が、業務効率化を推し進めて今まで一日12時間かかって50生産していたものを、8時間で50生産できるようになったとしよう。素直に考えると、これで残業は無くなってみんな定時に帰れるということになりそうだけど、本
2年連続で計1兆5,000億円近くの最終赤字を計上して経営再建中のパナソニックが2012年度に退任した取締役4人に退職慰労金を計18億5,500万円支払っていたことが分かった。 慰労金を支給されたのは、創業家の松下正治名誉会長（2012年7月に死去）に社長･会長を務めた中村邦夫現相談役、中村派の重鎮である坂本俊弘･元副社長、森孝博･元副社長だ。パナソニックは2006年に役員の退職慰労金制度を廃止したが、4人は制度廃止前から役員だったため、特別に支給された。それぞれにいくら支払われたかは非開示だが、取締役在任期間が長い松下氏への支給額が最も多いものと見られる。 パナソニックは、中村氏が社長･会長時代、プラズマへの過剰投資や三洋電機買収などの合理性を欠いた経営判断ミスと、それらが間違っていたと分かった後もミスを糊塗したため、「傷口」を拡大させていった。中村氏はパナソニック失墜の戦犯中の戦犯なの
「対案を出せ」って常に正しい？ 「対案を出せ」 主に仕事の席で使われる、政治家なんかもよく使うこんな言葉がありますが、必ずしも対案を出す必要ってないんじゃないでしょうか？ 上司（別に上司である必要もないですが。）の意見に部下が「その案には僕は反対です。」というと、結構な確率で返ってくる言葉、「対案を出せ」。 部下には反対の気持ちはあるけれども、なかなか上手い対案や解決策が思い浮かばすに「ちょっと分かりません。。」、すると上司がたまらず 「対案を出せないようなら口を挟むな！」 以上。議論は終了です。 この流れは、部下（意見に反対する側）が力不足なのとあわせて、上司（対案を求める側）の方が議論の目的を見失っているように思えます。 上司が会社から求められていることは、会社にとって利益になるような決断をすること。一方、「対案を出せ」という状況で起こっているのは、上司の意見と部下の意見のどちらかが優
ラブホテルは日本が生んだ文化——。そう語るのは、大学時代からラブホテルをテーマに選び社会学的なアプローチで研究してきた金益見さん。この特異な性愛空間の変遷について話してもらった。 金益見 KIM Ikkyon 神戸学院大学講師。1979年大阪府生まれ、在日コリアン3世。神戸学院大学大学院人間文化学研究科地域文化論専攻博士後期課程修了。著書に『ラブホテル進化論』（文藝春秋、2008年、＜第18回橋本峰雄賞受賞＞）、『サブカルで読むセクシュアリティ――欲望を加速させる装置と流通』（共著、青弓社、2012年）、『性愛空間の文化史――「連れ込み宿」から「ラブホテル」まで』（ミネルヴァ書房、2012年）ほか。 ラブホテルは「日本の文化」 (提供：金益見) 和製英語が世界に広まった例はあまりないが、その数少ないひとつが「ラブホテル」。海外のメディアが日本特有の空間として、繰り返し面白おかしく取り上げて
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コストセンターというのは奇妙な用語である。多義的だ、とか、意味が確定しにくい、とかいう訳ではない。コストセンターとは「費用だけが集計される部門単位」という定義が明確にあり、その点では、ほぼゆらぎがない。にもかかわらず、この用語は様々な価値判断や感情的評価を込めて使われている。ネットをちょっと調べてみれば分かるが、「もうコストセンターとは呼ばせない！」とか、「コストセンターからプロフィットセンターへの脱皮を」といった風に、ネガティブな意味合いで使われることが多い。あるいは「所詮コストセンター子会社だから」とか。いったい費用だけが集計される会社とは、どういう意味だろうか。収入がない会社が存在するのか？ もともと「コストセンター」とは、会計学から発した言葉だった。日本語では「原価中心点」という、いささかぎこちない訳語があてられている。意味は先ほど紹介したとおり、費用集計の部門単位である。企業の中
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近頃のティーンエイジャー（13～19歳の若者）がバーチャルな時間をどこで過ごしているのかを知りたければ、彼らがスマートフォンを使っているところを観察すれば良い。彼らの世界は、大人が高度な写真サービスの1つであると誤解している「Instagram」アプリケーションや、どう見てもMark Zuckerberg氏のソーシャルネットワークほどは古風でないほかのアプリを中心に回っている。 Facebookの最大の課題の1つはそこにある。世界中に10億人以上のユーザーを抱え、売り上げを増やすという暗黙の使命を帯びているFacebookは、あまりにも複雑かつ危険で、そして何よりも、あまりにも多くの保護者が利用しているため、ティーンエイジャーが切望するデジタル世界での自由や解放感を与えるのが難しくなってしまった。 トゥイーン（8歳～12歳の子ども）とティーンエイジャーにとって、Instagram、そして最
優れたリーダーは、コミュニケーション力が高い。これは周知の事実だろう。コミュニケーション力とリーダーシップは、密接な関係で結ばれている。効果的なコミュニケーションがとれなければ、他人を刺激し、インスパイアし、先導することなんて到底無理なのだ。では、コミュニケーション上手になるには、どうしたらよいのか。米Forbes誌によれば、以下の5つの習慣を身につける必要があるという。 1. “言ってること”と“やってること”のギャップを埋める 優れたリーダーになるための基盤とも呼べること。“ふるまい”は有力なコミュニケーション方法の1つであり、“言葉”と常に合致していなければならない。もし発言と行動がマッチしていなければ、大きな問題につながりかねない。自分でそのギャップに気づくのはなかなか難しいことなので、もし言葉と行動が伴わないようになってきているようなら、信頼できる同僚に正直に忠告してもらおう。
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