本稿では、IPTV（インターネットプロトコルTV）の家庭に対する普及プロセスについて、日韓のデータを用いて両国の比較分析を行った。分析のモデルとしてはTAM（Technology Acceptance Model：技術受容モデル）、分析手法としては共分散構造分析（Structural Equation Model）を用いた。その結果、日韓両国ともIPTVの採用にあたって、IPTVの利用者については「有用性」、非利用者については「操作の容易性」が重要であることが分かり、IPTV普及に際しては実際に使用してもらうことが大切であることが分かった。また、韓国人と比べて日本においては、「有用性」を重視する傾向が強く、サービスの機能を重視する特性があることが分かった。 This study analyzes a diffusion pattern of IPTV (Internet Protocol

日本のソフトウエア産業の国際競争力が無い理由として、カスタムソフトウエアの偏重があげられる。カスタムソフトウエアはその性質上、世界に売りにくい。また、そもそもアメリカでは20年以上前にカスタムソフトは主流の座から降りているのに対し、日本企業は依然としてカスタムソフトを使い続けている。日本企業はなぜ時代遅れとも思えるカスタムソフトを使い続けているのか。本論文はこの問いにアンケート調査と既存調査データの精査によって答えることを試みた。 結論としては意外なことに日本企業のカスタムソフトウエア偏重にはそれなりの合理性があるという結果が得られた。日本企業がカスタムソフトウエアを採用する理由としてはネットワーク外部性効果や意思決定方法など必ずしも前向きではない要因もあるが、それより企業に特有のノウハウを生かすためという前向きの側面が大きい。本研究の推定によれば生産性の高い企業ほどカスタムソフトウエアを