「新型インフルエンザ（ブタ由来インフルエンザA/H1N1）」がついに日本に上陸した（海外に出たことのない患者が出現した、つまり日本国内で感染があった）。これを書いている5月18日0時の時点では兵庫県・大阪府に限られているが、爆発的に感染者数が増えており、全国に広まるのも時間の問題だろう。 そこで、パニックに陥ることなく、適切な行動をとれるよう（そして必要のない行動・必要のない購入をしないよう）、実用的かつ必要充分な対策マニュアルを作成しておくこととした。なお、この文章は医師のチェックを受けている。 この記事は「厚生労働省：健康：新型インフルエンザ対策関連情報」「感染症情報センター＜新型インフルエンザ(A/H1N1）＞」など、公的なガイドラインに基づき、現時点での行動に必要なことを現場の医師の意見を聞きながら抽出したものである。「あとで読む」ではなく、「今すぐ実行」をおすすめする。 なにしろ
このサイトは、2009年に発生した新型インフルエンザ（A/H1N1）に関する情報提供のために厚生労働省が制作し、新型インフルエンザ発生時の参考資料として当面掲載しているものです。 このサイト内で「新型インフルエンザ」と記載しているものは、基本的に新型インフルエンザ（A/H1N1）を指しており、掲載している情報も主に発生当時から2011年3月31日までのものであることにご注意ください。 インフルエンザに関する最新の情報は、2011年4月1日から厚生労働省ホームページのインフルエンザ情報サイト（https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/index.html）に順次掲載してまいりますので、以前の新型インフルエンザ対策関連情報サイトをお気に入り登録されている方は、ご変更をお願いいたします。 通常のインフルエンザは、毎年秋以降に
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厚生労働省が平成17年12月に出した新型インフルエンザ対策行動計画によると、日本の全人口の25％が新型インフルエンザに罹患すると想定しており、医療機関を受診する患者数は約1300万人～約2500万人（中間値約1700万人）になると推計、過去に大流行したアジアインフルエンザなどを中等度（致死率0.53％）とした場合には入院患者数の上限は約53万人、死亡者数の上限は約17万人となり、かの有名なスペインインフルエンザを重度（致死率2.0％）とした場合には入院患者数の上限は約200万人、死亡者数の上限は約64万人となるそうです。 また、東京商工会議所が出しているPDFファイル「中小企業のための新型インフルエンザ対策ガイドライン～命を守り、倒産をまぬがれるために～」によると、新型インフルエンザの大流行により、数週間から数カ月ビジネスが中断する可能性があり、中小企業においては「倒産の危機」に直面する危
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