お金もかからないし休みの日はネットで配信動画とかYoutubeとか見たりばっかしてるんだけど この3連休もそうやってぼんやり過ごしてた。まあ面白かった海外ドラマ見れたのはよかったけど。 それで3日目の今日、デジタルデトックスのつもりでPCもスマホも見ずに過ごしてたんだけど、あーこれまじで自分でなんか考えることができなくなってるなあと感じた。 正確に言うと考えてるつもりでも、入ってきた情報に対して反応してるだけで、自発的な発想というのが皆無。 完全になんにもない状態の部屋の中でマジで考え事をしてみるが、よくわからないどうでもいいことばかりがチラつくだけ。 なので俺はどうしていいか分からなくなって粘土を買ってきた。 ついさっきまで2時間くらい、粘土をこねくりまわして無心で動物とかを作ってみた。 足の形ってこうだっけ？こんなバランスだっけ？とか考えながらとにかく作る。 できたらネットで写真を検索
人口移動報告「転入・転出数」市区町村別マップ 市区町村別の転入数・転出数データをマップに表現しました。市区町村別の詳細表示や、性別や年齢層などでの絞り込みができます。 マップを見る データの見方 人口移動における転入数とは、ある地域（今回の場合は市区町村）に別の地域から移り住んできた人の数です。転出数はその逆で、その地域から移った人の数を表します。なお出産・死亡による自然増減は含まれません。 転入数と転出数の差を「転入（転出）超過数」と呼びます。転入が超過している場合はその地域に人が集まってきていること、逆の場合はその地域から出ていく人が多いことを示しています。 このページでは、総務省が発表した「住民基本台帳人口移動報告」から転入・転出数のデータをマップで表現しています。右下のメニューボタンを押すと表示するデータを日本人／外国人、男性／女性、年齢層で切り替えることができます。それぞれの市区
米国の10代若者たちの間でテック大手に対する信頼が着実に失われていることが、子どもの安全なハイテクメディア利用を支援する米NPO、コモンセンス・メディアの最新報告書から明らかになった。 米ティーンエイジャーたちは依然としてInstagram（インスタグラム）、TikTok（ティックトック）、Snapchat（スナップチャット）といったSNSのヘビーユーザーだが、これらのテクノロジーを支える企業への信頼度は急落している。 報告書によれば、テック企業が自分たちの心身の健康と幸福（ウェルビーイング）に優先的に配慮していると考えているティーンエイジャーは、10人に1人もいない。また、AI（人工知能）に関してテック企業が責任ある意思決定を行うと信じられるかとの問いには、「全く信じていない」「あまり信じていない」と答えた若者が半数近くに上った。さらに、10代がテクノロジーに関して最も懸念している問題は
（ＣＮＮ） トランプ米大統領は２４日、フランスのマクロン大統領とともにホワイトハウスで臨んだ共同記者会見で、米国は欧州諸国よりもはるかに多くの資金をウクライナ戦争に投じているという誤った主張を繰り返した。 トランプ氏は「米国は３０００億ドル（約４５兆円）以上を費やしているが、欧州は１０００億ドル程度だ。この差は大きく、いつかは同額にすべきだ」と訴えた。 マクロン氏は大統領執務室での会談中も、トランプ氏の発言をさえぎって、欧州のウクライナ支援の実態についてトランプ氏の認識を正していた。 ウクライナへの戦時援助を詳細に追跡しているドイツのシンクタンク、キール世界経済研究所によると、昨年１２月までの欧州連合（ＥＵ）と欧州各国が戦時下のウクライナに提供した支援総額は約２５８０億ドルで、米国の約１２４０億ドルよりもはるかに多かった。 また、欧州が軍事、財政、人道援助に配分した金額は約１３８０億ドルで
2025年1月20日、世界は「DeepSeekショック」に震撼した。中国の新興AI企業DeepSeekが、米OpenAIの「GPT-4」に匹敵する大規模言語モデル（LLM）「DeepSeek-R1（以下、R1）」を公開したからである。この「R1」は、わずか2カ月で、他社の数十分の一の560万米米ドルで開発されたという（参考：『AI業界に激震、突如公開された中華AI「DeepSeek」の驚きのポイント』、ITmedia AI＋、2025年1月28日）。 DeepSeekは、既存のAIモデルが出力するデータを活用し、新たなAIモデルを作り出す「蒸留」と呼ばれる手法を採用したとされている。そして、開発にあたっては、誰でも利用可能なオープンソースのAIモデルが活用されたと説明されている（日経新聞1月30日、注）。 筆者は、このDeepSeekに関する一連の報道を見て、米国の発明家レイ・カーツワイル
石破総理大臣は24日夜、G7＝主要7か国のオンラインによる首脳会合に参加し、力による現状変更が可能だという誤った教訓を残さない形で戦闘を終結させ、ウクライナの公正で永続的な平和を実現することが重要だと強調しました。 ロシアによるウクライナ侵攻が始まって3年となるのにあわせてG7各国は日本時間の昨夜、オンラインによる首脳会合を開き日本からは石破総理大臣が参加しました。 会合には、ウクライナのゼレンスキー大統領も参加し、冒頭で、G7からの支援に強い期待を表明しました。 続いて各国の首脳が発言し、石破総理大臣はアメリカをはじめとする各国の外交努力によって事態が打開されることに期待を示しました。 そのうえで、力による現状変更が可能だという誤った教訓を残さない形で戦闘を終結させ、ウクライナの公正で永続的な平和を実現することが重要だと強調しました。 またヨーロッパとインド太平洋地域の安全保障は不可分だ
「信じがたい実態」と書いたのはこちらの社説だ。 《選挙を自らのよりどころとするはずの議員が、公正な選挙を傷つける行為を重ねてきた人物に対し、議会のルールを破ってデータを提供する。斎藤元彦知事への告発問題に揺れる兵庫県で、信じがたい実態が明らかになった。》（朝日新聞社説） 「公正な選挙を傷つける行為を重ねてきた人物」とは立花孝志氏のことだ。増山氏は告発内容の調査を担う県議会百条委員会の録音データを立花氏に渡していた。百条委副委員長だった岸口氏は知事選期間中に立花氏と会い、委員だった竹内英明県議を「（告発問題の）黒幕」呼ばわりする紙を渡した。立花氏がそれぞれ発信して拡散させたのだ。中傷された竹内氏は県議を辞職し、1月に死亡。自殺とみられる。 では維新県議が立花氏に提供した録音データには何があったのか。読売新聞を見てみよう。 《証人尋問に応じた片山安孝前副知事が、告発者の男性職員（昨年7月に死亡
家電量販店大手の「ビックカメラ」が自社のオリジナル製品の製造を委託していた下請け会社への発注金額から不当におよそ5億円を差し引いていたとして、公正取引委員会が近く下請け法に違反すると認定し再発防止を求める勧告を出す方針を固めたことが、関係者への取材でわかりました。 下請け法では、下請けの会社側に責任がないのに発注した金額から不当に代金を減額する行為を禁じていますが、関係者によりますと、東京 豊島区に本社がある家電量販店大手の「ビックカメラ」は、自社グループが展開するオリジナル製品をめぐり、冷蔵庫や電子レンジなどの製造を委託した下請け会社およそ50社に対し、不当に代金を差し引いて支払っていたということです。 「販売支援金」などの名目でそれぞれ発注金額から差し引き、2023年7月から2024年8月までの1年余りで、不当な減額はあわせておよそ5億円にのぼるということです。 公正取引委員会はこうし
先週読んだ、「眠いと思うから眠いんです。眠いと認めなければ、いくらでも時間がうまれてきます。」という文章がなかなか忘れられず、以下のようにはてなブックマークを書いた後も反芻してしまっていた。 これは、恐ろしく、深く、重要なお話だと思いました。 できる人は限られているし万人に勧められるわけがない、生存バイアスな話でもある。でもできる人はやってのけるでしょう。 / “眠いと思うから眠いんです。眠いと認めなければ、いくらでも時間がうまれてきます。” https://t.co/03b8sP1lvq— p_shirokuma(熊代亨) (@twit_shirokuma) 2025年2月19日 あんまり反芻してしまうものだから、上のコメントにおさまりきらなかった気持ちまで書いてしまいたい。 睡眠時間を削ってもてなす人物談に、複数の「恐ろしさ」を感じる くだんの文章には、風邪を風邪とも思わないような商売
極右とは思わなかったけどイーロンマスクが支持するのもなんか分かった 性質上、極右的な人達も紛れ込んでしまうという感じ リベラルなところに極左が紛れ込むけど組織的なものではないよね、同じね、知らんけど ・EU 今のEUとは合わないので新たな経済共同体の創設 ユーロはやめて独自通貨の復活 ・移民政策 ドイツに馴染み貢献してくれる移民だけを求める、イスラム教徒はノーセンキュー 不法移民は強制送還、第三国への転送など可能な限り対策を取る 日本をお手本に移民は厳選する（日本人からするとちょっと分からんがAfDの公式HPに書いてある） 移民に対するインセンティブを撤廃することで流入を減らす ・エネルギー政策 人為的要因による気候変動は証明されておらずEUやドイツ政府の環境、エネルギー政策はデタラメ 原発、石炭を再開し風力は廃止 ロシアへの経済制裁を辞めて安価な天然ガスを取り戻す 化石燃料に対するすべて
なんか驚き屋っぽくてアレなんだけど、今回はさすがに驚く権利があると思うので、至急記事を書く。 やろうとしたこと 毎回手元の検証結果から技術記事を構成するのがだるい 自分のブログを適当に読ませておいて、その構成と文体を真似させればいいのでは 手元に mizchi/zenn というリポジトリがあり、ここに zennにポストする原稿を管理している。 $ tree ./articles ./articles ├── 1c35fdcc77065c02f631.md ├── 3e4742e24f2ca0118f70.md ├── 8a017097d3994ddc0a85.md ├── ai-code-generation.md ├── ai-programmer.md ├── ai-team-mate.md ├── antipattern-of-tournament-score-sheet.md ├─
【メソト（タイ北西部）共同】ミャンマー東部の複数の少数民族武装勢力が1～2月、特殊詐欺拠点から計7千人以上の外国人を保護したことが24日、分かった。隣国タイの当局が明らかにした。日本人が新たに保護されたとの情報はない。
Ned Donovan | فارس دونوفان @Ned_Donovan Interested in history, travel, health, and the prevention of crime. Fellow of the Royal Asiatic Society. All views my own. Subscribe - terranullius.world nddonovan.com Ned Donovan | فارس دونوفان @Ned_Donovan You’re onboard the Nozomi Express Shinkansen. The train just flew past Mount Fuji at 200mph. The salaryman across the aisle has cracked open his second
政府が高額療養費制度の利用者負担の上限を見直す方針を示していることをめぐり、2025年2月21日の衆院予算委員会での石破茂首相の答弁が批判を浴びている。 【画像】「キムリア」は「1回で3000万円」 石破氏は、がん免疫治療薬「オプジーボ」や白血病などの点滴薬「キムリア」といった具体的な薬剤を挙げて、高額な薬剤が財政を圧迫していることを説明し、これが「患者側から『薬を使う患者を傷つけた』の声」なとど報じられたこともあって、反発が広がっている。もっとも、問題になった発言の直前には、受診抑制を防ぐ必要性にも言及している。 ■「人が死んでもいいとか、そんなことは夢さら思っておりません」 批判が出ているのは、立憲・酒井菜摘衆院議員に対する答弁。看護師として患者や家族のケアに携わってきたという酒井氏は、自身もがんを患った経験があると明かした上で、高額療養費制度の上限見直しに関する島根県の丸山達也知事の
産経新聞社とFNN（フジニュースネットワーク）が22、23両日に実施した合同世論調査で、若年層の政党支持率に「異変」があった。18～29歳では国民民主党が18・9％でトップとなり、自民党の11・8％を上回った。30代では国民民主が15・9％、れいわ新選組が14・4％となり、自民は11・2％で3番手に甘んじた。 40代のトップ3は自民19・4％▽国民民主11・9％▽れいわ11・5％－の順。50代は自民31・1％▽国民民主8・7％▽日本維新の会6・5％－だった。 60代は自民24・1％▽立憲民主党12・1％▽国民民主8・6％－など。70歳以上では自民42・6％▽立民12・5％▽公明党5・4％－だった。 若年層の支持に下支えされ、全体の支持率では国民民主が前回調査（1月18、19両日実施）比2・6ポイント増の9・8％で野党トップとなった。れいわは同1・7ポイント増の5・2％で、令和3年1月の現行
メルト歴2025年 突如宇宙から飛来した未知のエイリアン『キューサイド』 軌道型戦闘機『プロト』のマスターであるあなたは、 オペレーターの初音ミクと共に惑星を守る為、宇宙へと飛び立つ --------------------------------------------------------------------- ボーカロイドを題材とした、遊べるミュージックビデオ第3作目 宇宙からの侵略者との闘いを描く、2D縦スクロールシューティングゲームです ゲームをクリアしたらちょっとしたオマケもあります ・音楽だけ聴きたい方はこちらから Youtube：後日投稿します ニコニコ動画：https://www.nicovideo.jp/watch/sm44691141 ----------------------------------------------------------------
ロシアの軍事研究で知られる東京大先端科学技術研究センターの小泉悠准教授へのロングインタビュー。最終回では、ロシアによるウクライナ侵攻を踏まえた上での日本の防衛力強化や、戦後80年を迎える中での安全保障の議論について語ってもらった。＜全3回の3回目＞ ＜次の関連記事があります＞ ・「全力で殴り合う準備」せずに侵攻したロシア ・米露による合意は「降伏の強要になりかねない」 「軍事屋」から見た安全保障 ――日本は米国と同盟関係にありますが、日本の安全保障についてはどう考えますか。 ◆大国の抑止には、究極的には核兵器が必要だというのが私の考えだが、それで「米国がいるからいい」という話にならないのは、（核保有国が相互に核で抑止している状態では安定が成立する一方、核兵器が使われる可能性が低くなるため、通常兵器による戦争が起こりやすくなる）「安定・不安定パラドックス」が起きうるからだ。 2023年に広島
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