Appleがイーロン・マスクの反ユダヤ主義的コメントを受けて停止していたX(旧Twitter)での広告を再開

Appleは2023年11月、X(旧Twitter)のオーナーであるイーロン・マスク氏が反ユダヤ主義的な投稿に同調するコメントをしたことを受け、Xへの広告出稿を取りやめました。ところが2025年2月には、Appleが約1年以上の時を経てXでの広告出稿を再開したことが報じられています。

Apple Resumes Advertising on X - MacRumors
https://www.macrumors.com/2025/02/12/apple-resumes-advertising-on-x/

Apple is once again advertising on X after more than a year
https://appleinsider.com/articles/25/02/13/apple-is-once-again-advertising-on-x-more-than-a-year-after-stopping-all-ads-on-the-platform

2023年11月、「Xでは親ナチス関連の投稿の隣にAppleやOracleなどの大手企業の広告が表示されている」と報じられ、Xのリンダ・ヤッカリーノCEOは「世界のどこにも反ユダヤ主義の居場所はありません」とポストするなどの対応に追われました。しかし、その一方でXのオーナーを務めるマスク氏は、白人差別を主張するポストに「ええ、これは本当にメチャクチャです」と返信して同意を示したり、反ユダヤ主義的な投稿をしたりして物議を醸しました。

一連の騒動を受けて、Apple・ディズニー・ワーナー・パラマウントなどの大手企業はXへの広告出稿を停止しました。

イーロン・マスクの反ユダヤ主義的コメントを受けてApple・ディズニー・ワーナー・パラマウントなどがX(Twitter)への広告出稿を停止 - GIGAZINE

しかし、騒動から時間が経過するにつれて、ディズニーをはじめとするいくつかの企業は広告出稿を再開し始めています。また、マスク氏はドナルド・トランプ大統領の下で設立された「Department of Government Efficiency(DOGE：政府効率化省)」を率いることになっており、すでに大企業のオーナーやCEOを超えた影響力を持ち始めています。

2025年1月には、AmazonがXへの広告費を増やす方針であるほか、AppleもXでの広告をテストしていると報じられました。

AmazonがXへの広告費を増額へ、Appleも再出稿を検討か - GIGAZINE

そして2月には、Appleが1年以上の時を経て再びXへの広告出稿を再開したことが明らかになりました。たとえば、以下のようにSafariの機能をアピールする投稿が、広告として掲載されていると報告されています。

また、Appleの動画配信サービスであるApple TVの広告も表示されているとのこと。

テクノロジー系メディアのAppleInsiderは、「トランプ政権下でのマスク氏の明らかな役割を考えると、Appleが何らかの形で和解を試みるのは理にかなっています」とコメント。ゲイであることを公言しているAppleのティム・クックCEOが、反LGBTQ的なコンテンツを共有しているマスク氏と接触する理由は、Appleのビジネスを守るためでしかないだろうと指摘しました。