西日暮里
西日暮里(にしにっぽり)は、東京都荒川区の町名。住居表示実施済み区域。現行行政地名は西日暮里一丁目から西日暮里六丁目。
西日暮里 | |
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町丁 | |
西日暮里駅と道灌山通り(西日暮里五丁目) | |
北緯35度43分56秒 東経139度46分02秒 / 北緯35.732169度 東経139.767231度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 東京 |
特別区 | 荒川区 |
地域 | 日暮里地域 |
人口情報(2024年(令和6年)4月1日現在[1]) | |
人口 | 24,319 人 |
世帯数 | 14,691 世帯 |
面積([2]) | |
1.09625215 km² | |
人口密度 | 22183.76 人/km² |
郵便番号 | 116-0013[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 足立 |
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地理
編集荒川区南西部に位置し、下町的界隈が広がる町である。町域の北を東尾久、荒川および北区と、東を荒川と、南を東日暮里および台東区と、西を文京区と接する。
町域を東西に分断する形で京浜東北線(山手線)の路線が南北に縦貫しており、その以東と以西で若干町並みが異なる。路線以東には主要幹線道路に加え、鉄道では貨物鉄道線、地区南端の日暮里駅からは京成本線や常磐線、さらに日暮里・舎人ライナーなどの路線が縦横に走り回っている。このため、これらの鉄道路線を潜るか跨ぐかしない限り、町域の端から反対側へ移動することはできないほどの鉄道過密地帯であり、幹線道路以外の道はどれも狭く曲がりくねっている。
以西は南北に西日暮里三丁目・四丁目の町が、山の手台地に登る傾斜地に広がる。南側の西日暮里三丁目は町域の大半は寺社が占め、北側の西日暮里四丁目は学校法人開成学園が所在する。
地価
編集住宅地の地価は、2024年(令和6年)1月1日の公示地価によれば、西日暮里6-34-4の地点で58万2000円/m2となっている[5]。
日暮里富士見坂
編集日暮里富士見坂は、西日暮里3丁目に所在する坂であり、東京に多くある富士見坂の一つである。日暮里駅の谷中側に位置し、実際には東京都内において「歩行者が坂に立った状態で実際に富士山が望める」最後の富士見坂となっている[6]。
日暮里富士見坂は、良好な富士山眺望の得られる地点として国土交通省が2005年(平成17年)に選定した「関東の富士見百景(128景)」において、東京都内で7ヶ所選定された「東京富士見坂」にも含まれている。また、この坂からは毎年1月30日頃と11月11日頃、ダイヤモンド富士が観察できることでも知られる。しかし、現在は、新宿の高層ビルにより見えなくなっている。
風景
編集寺・神社
編集寺
編集神社
編集歴史
編集江戸時代は道灌山の花見などで賑わっていた。
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世帯数と人口
編集2024年(令和6年)4月1日現在(荒川区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
西日暮里一丁目 | 4,075世帯 | 6,649人 |
西日暮里二丁目 | 4,153世帯 | 7,210人 |
西日暮里三丁目 | 1,050世帯 | 1,722人 |
西日暮里四丁目 | 1,109世帯 | 1,970人 |
西日暮里五丁目 | 1,378世帯 | 2,154人 |
西日暮里六丁目 | 2,926世帯 | 4,614人 |
計 | 14,691世帯 | 24,319人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 18,479
|
2000年(平成12年)[8] | 18,787
|
2005年(平成17年)[9] | 19,140
|
2010年(平成22年)[10] | 21,794
|
2015年(平成27年)[11] | 23,804
|
2020年(令和2年)[12] | 24,313
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 8,156
|
2000年(平成12年)[8] | 8,943
|
2005年(平成17年)[9] | 9,530
|
2010年(平成22年)[10] | 11,470
|
2015年(平成27年)[11] | 12,822
|
2020年(令和2年)[12] | 13,848
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2014年時点)[13]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
西日暮里一丁目 | 1〜2番 11〜18番 35〜37番 |
荒川区立峡田小学校 | 荒川区立第四中学校 |
34番 38〜45番 47〜62番 |
荒川区立第六日暮里小学校 | 荒川区立諏訪台中学校 | |
3〜10番 19〜33番 46番 |
荒川区立ひぐらし小学校 | ||
西日暮里二丁目 | 1〜54番 | ||
55〜58番 | 荒川区立第一日暮里小学校 | ||
西日暮里三丁目 | 全域 | ||
西日暮里四丁目 | 全域 | ||
西日暮里五丁目 | 13〜25番 29〜38番 | ||
13〜25番 29〜38番 |
荒川区立第六日暮里小学校 | ||
西日暮里六丁目 | 3〜68番 | ||
69番 | 荒川区立第一日暮里小学校 | ||
1〜2番 | 荒川区立峡田小学校 | 荒川区立第四中学校 |
事業所
編集2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
西日暮里一丁目 | 197事業所 | 1,444人 |
西日暮里二丁目 | 544事業所 | 7,079人 |
西日暮里三丁目 | 121事業所 | 489人 |
西日暮里四丁目 | 107事業所 | 899人 |
西日暮里五丁目 | 411事業所 | 4,651人 |
西日暮里六丁目 | 218事業所 | 2,167人 |
計 | 1,598事業所 | 16,729人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 1,550
|
2021年(令和3年)[14] | 1,598
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 15,334
|
2021年(令和3年)[14] | 16,729
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教育機関
編集区立小・中学校
編集- 区立小学校
- 区立中学校
私立中学校・高校
編集- 私立中学校
- 開成中学校(正式名称は学校法人開成学園)
- 私立高校
- 開成高校(正式名称は学校法人開成学園)
交通
編集鉄道
編集- 千代田線:西日暮里駅
- 日暮里・舎人ライナー:西日暮里駅、日暮里駅
道路
編集- 東京都道58号台東川口線(尾久橋通り)
- 東京都道306号王子千住夢の島線(明治通り)
- 東京都道313号上野尾竹橋線(尾竹橋通り)
- 東京都道457号駒込宮地線(道灌山通り)
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “令和6年4月1日現在の町丁別の年齢別人口一覧表”. 荒川区 (2024年4月15日). 2024年4月27日閲覧。(CC-BY-2.1)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月12日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “西日暮里の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
- ^ 風景遺産の継承を 日暮里富士見坂のリーフレット 日暮里富士見坂を守る会 平成23年11月10日
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域表” (PDF). 荒川区 (2014年5月28日). 2023年11月12日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。