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ネット連動型テレビCMへの反応度調査(前編) 半数以上がテレビを「ながら視聴」 「CMでURLを見てアクセス」は約7割 2006年12月1日 金曜日 注目ポイント ・検索時に最も利用するサイトで「Yahoo!」「Google」以外は1割だけ ・「ながら視聴」は、テレビをパソコンのディスプレイ上で見る人に多い ・URLを表示するCMを見ても、半数は「検索してサイトにアクセス」する 企業の広報・宣伝活動において、複数のメディアを組み合わせてそれぞれの長所や特性を生かしながら、効果の最大化を目指す「クロスメディア」の手法を取り入れる動きが広がっている。中でも、最近増えているのが、テレビCMと自社のWebサイトを連動させる事例である。テレビCMで自社サイトのURLを表示したり、「詳しくはWebで」などと案内しながら、特定の用語をネットで検索するよう促すCMが特に目立つようになってきた。 そ
メディア・視聴者分析 スマートフォンとPCの利用状況を測定し、消費者のメディア利用行動を明らかにしています。また、測定を通じて蓄積されたデータからデジタルマーケティング戦略に不可欠な分析とインサイトをご提供しています。 詳細はこちら ≫ 広告効果測定・最適化 デジタル広告の広告効果をリアルタイムで測定・分析し、消費者へ のリーチ、共感度、リアクションを指標化することで、デジタル広告の最適化施策をご提示しています。 詳細はこちら ≫
■ 「リンクお断りは普通」と人の心に種を蒔くAC 公共広告機構ACがハンドルネームで運営のサイトからのリンクを固くお断り, スラッシュドットジャパン, 2006年09月17日 現時点で公共広告機構の「本サイトについて」には以下のように書かれている。 1.リンクについて 本サイトへのリンクは、原則お断りいたします。特に以下のリンクは固くお断りいたします。 当機構の活動等を誹謗中傷、信用を毀損するおそれがあるサイトからのリンク 公序良俗に反する内容を含んだサイトからのリンク 違法なコンテンツを掲載したり、違法な活動に関与した、または関与した可能性のあるサイトからのリンク フレームやその他の方法で、本サイト・コンテンツであることが不明となるリンク サイトの管理・運営者が不明、またはハンドルネーム等により運営されているサイト、 あるいは代理運営されているサイトなどからのリンク また、本サイトをリン
当たり前のように語られる「テレビ離れ」。しかし、私はその数字上の根拠を見たことがありません。というわけで、テレビ離れについてのデータを集めてみると、なんとも意外な結論が……。今日は、テレビが私たちにくれるものについて考えます。 僕の家にはテレビがない。友人の中には、情報を遮断するような生活はよくないよと忠告してくれる人もある。特別な信念でテレビを排斥しているわけではないし、もともとテレビが嫌いなわけでもないから、秋葉原あたりでフラッと買って来てもいいのだけれど、今のところ、あまりそうしたい気持ちは昂まらない。それにはいろいろな理由があるのだが、一つには、テレビがなくても全然困らないからだ。ちょっと理屈っぽくいえば、そこには日常生活に必要不可欠で、他のメディアで代替不可能な情報がないのである。 『文学がもっと面白くなる』より いやあ、いきなり自分語りから入って申し訳ありませんけど、なかなか共
上図のグラフにあるとおり、昨年より354万7千人増。そのうち、家庭からのブロードバンド利用者数は3,756万8千人。日本全世帯におけるブロードバンド普及率は、41.4%。 なお、「勤務先/学校のみ」「携帯電話/PHSのみ」の利用者を除いて、自宅からインターネット利用者がいる世帯の比率は57.3%。 ブログやSNS、RSSの認知率などは以下の通り。 インプレスR&D 『インターネット白書2006』発売 家庭からのブロードバンド利用者数 3,756万8千人 前年比116.5% ~ブロードバンド世帯普及率41.4%(2006年2月時点)~ インターネット世帯浸透率と世帯普及率の推移 インターネット利用者の接続場所別・利用機器別構成比 ブログの認知は98.6%(昨年は91.4%)。このうち、「読んでいる」も含めて利用しているのは63.3%。自分のブログを公開している人は25.3%、主に10代、20
インプレスR&Dは6月7日、最新のインターネット利用動向調査をまとめた「インターネット白書2006」を発表し、6月15日の書籍発売に先駆けて者向け説明会を開催した。 同書の発行は、1996年に発行して以来、毎年刊行され、今回で11回目となる。民間の調査会社アクセスメディアインターナショナルが調査主体となり、インターネット協会が監修。調査は、全国主要26都市およびその近郊に住む16歳以上の男女を含む9万5809世帯を対象に2006年2月に実施した。 今回の調査で、日本のインターネット人口は7361万9000人と発表。2005年調査の7007万2000人と比較した場合、5.1%増と伸びは鈍化の傾向を示した。 一方、国内の一般家庭におけるブロードバンド利用者数は、前年比16.5%増の3756万8000人。世帯あたりのブロードバンド普及率は、2005年の36.2%から41.4%に増加し、インターネ
CTIA 2006 に来ているのだが、「インターネット」、「パソコン」、「通信」、「家電」、「ゲーム」という複数の業界をまたがって仕事をしていると、色々と興味深いことが見えてくる。 もっとも面白いのが、一つの業界だけ見ている限りそれなりに納得できるのだが、複数の業界を見ると「ものすごく矛盾してるじゃん!」みたいなことが平気で起こってしまう点である。 当初は私も、それを単なる「お互いの業界の勉強不足」と解釈していたのだが、最近は結構意図的な部分もあるのではないか、という見方を持ちはじめた。特に、それぞれの業界が持つ「絶対に譲れない部分」がオーバーラップし始めた時に、それが顕著になる。 典型的な例が、日本の衛星放送のデータ配信に使われているマークアップ言語 BML (Broadcast Markup Lanugage)。家電業界が、パソコン業界の進出を阻むためにあえてHTMLとは異なるものにし
※検索機能の使い方は、「インターネットマガジン バックナンバーアーカイブ新検索機能の使い方」をご覧ください。 『インターネットマガジン』の創刊は、日本でインターネットが本格商用化された1994年で、月刊誌の形態として1994年10月号から2006年5月号まで136号を発刊してまいりました。これらに収録された記事は、日本のインターネットの1つの歴史として、資料性の高いコンテンツであると考えています。 バックナンバーをウェブ上に公開することで、より多くのインターネットユーザーに利用していただけると考えています。 本サービスは、多くの方々のご協力によって実現することができました。本企画にご賛同、ご協力いただきました著者の皆様、フォトグラファー、イラストレーター、デザイナー、制作関係の皆様、この場を借りてお礼を申し上げます。ありがとうございました。 また、さまざまな角度から過去の興味深い記
珍しく休暇を取って旅行に行っていた。暇なホテルでの夜に最近話題の梅田氏の著作「ウェブ進化論」を読んだ。私は元々ネットにどっぷりという人間ではないのでこの種の一般人向けの本としての丁寧な著作は有難い。久々の更新の割にはただ暇潰しエントリになってしまうがつらつらと思ったことを書いてみたい。そういうわけで書評と言うわけでもない。主に読んだ人に対するメッセージだと思ってもらいたい。 この梅田氏の著作については、インターネットバブル崩壊後の第二世代のネット技術の進化の要点を鋭く押さえているという点をまず評価しなければならない。そして語られて無い点が重要だという言い方で、R30氏が2回のエントリ(上・下)においてある本質的な部分を的確に喝破している。しかしながら、私の抱いた最初の見解としては、むしろ古典的アプローチの先鋭化がネットによってなされているというものであった。純技術的に言えば、このIT革命の
日本でも、ウェブで商売をする事業者に対して「インフラただのり論」をNTTが唱え始めたようだ。アメリカで、AT&T(旧SBC)やベルサウスが、グーグルやボネージ(VoIP事業者)に対して、「インフラのただ乗りだ」「このままでは、我々が設備を増強するインセンティブがなくなる」「相応のフィーを払え」などと最近言い出したので、ずっと思っていたのに口に出せなかったことが、言えるような雰囲気になってきたのだろう。 「電話会社のワガママはけしからん」とネット住人の皆様は思われるだろう。でも、今このときになって、こういう話が出てきたのは偶然ではないと、私は思っている。回線の供給過剰の解消が、私の予想より早く進み、そろそろ需給が逼迫してきたことの兆候、ということなのではないかと思っている。 日本については、具体的な数字を把握していないので、とりあえず発火点になったアメリカの状況をもとに考えてみる。バブルで回
1.ビジネスリサーチの基本・心構え すべては「依頼」から始まる〜社内リサーチャーと社外リサーチャ… 【 リサーチャー とは 】企業で企画系の仕事をしていると、上司の依頼で調べものをして資料にまとめるという仕事が多いと思います。企画系の業務では課長クラスまではこうしたリサ… 2021.01.18 2021.05.13 340 view コラム〜リサーチャーの日常 トリプル ディスプレイ モニター 在宅勤務が常態化している人は、まず トリプル ディスプレイ 環境に投資することを考えてみてください。作業効率の圧倒的向上が可能です。… 2021.05.06 2021.05.11 205 view 5.ビジネスリサーチのビジネスモデル ビジネスリサーチがアウトソースされる理由 ビジネスリサーチを社外に依頼する理由①〜信頼できる人「すべては依頼から始まる」からでも書きましたが、依頼主が社外にリサーチを
選挙に関してはいろいろと書きたいところもあるのだけど、今日は「イーベイ、スカイプを買収へ–買収金額約26億ドル」のニュースがあったので、これについて私の感じたところを書いておきたいと思います。 まず思ったのは「通信・ネット企業間における競争の次元の変化」です。まずこれを見て考えを真剣に改めないといけないのは、通信企業の方々なのではないかと思いました。つまり、インフラそのものにはもはや付加価値を生み出す可能性がかなり限定されており、付加価値の源泉はもっと高いレイヤーに完全にシフトしつつある、ということです。 Google Talkがリリースされた時にも思いましたが(しかしGoogle Talk、本当に音質がいいです。日本ではまだまだSkypeユーザの方が多い気がしますが、サービスの総合性が今後前面に押し出されるに連れ、Google Talkのユーザーはじりじり増えてくるのではないかと思って
インターネットビジネスはしばらく順風満帆だろう。どの調査会社もこぞって,2010年まではバラ色一色の予想図を描いている。オンラインコマースやインターネット広告などの市場も,2桁台の高度成長が間違いないとのこと。しかし一方で難題も浮上。「インターネットの危機」とか「インターネットの終焉」といった,とんでもない話が持ち上がってきたのだ。特に今年に入って,米国のニュースやブログで,“The End of the Internet?”をテーマにした記事を見かける。聞き捨てならない話なので追ってみた。 ネット利用企業 対 ネット供給企業 昨年あたりから,SBC/AT&T やVerizonなどのネット(インフラ)企業とGoogleやYahooなどのネット(サービス)企業との間で,激しい綱引きが始まっている。この綱引きの結果次第では,深刻なインターネット危機が襲来するかもしれないというのだ。 インターネ
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