昨日、ウチからテレビが無くなりました。もちろんブラウン管式の受像機は今も部屋に鎮座ましましており、消えたのはアナログ放送のコンテンツです。深夜のバラエティー番組が好きな私がいつまでテレビ無し生活に耐えられるか試しつつ、何故私はネットに満足せずテレビを欲するのか、砂嵐の画面を見ながら考えてみました。 ◆ テレビがネットより優れているトコロ。それは「テレビは私の怠惰を許してくれる」事でしょう。 ネットには無限のコンテンツがあり、意思をもって何か調べたい時にはテレビには不可能な事を可能にしてくれてとても便利です。が、ただ退屈をしのぎたい時にも、何を見るか自分で考えて、検索して、選ばなければなりません。これが面倒です。苦痛です。 テレビは私に何も要求しません。ただスイッチを入れれば、勝手に一方的にコンテンツを垂れ流してきます。この怠惰、この愚鈍への寛容、この安逸がテレビの素晴らしさです。またコンテ
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「Wikipedia（ウィキペディア）はネットの肥溜」。こんな刺激的なタイトルのコラムを、元アスキー社長の西和彦さんがネットで公表し、話題になっている。西さんは3年前にもウィキペディアを厳しく批判したことがある。なぜいま、改めて「ウィキペディア批判」なのか。その真意を聞いた。 コラムは2009年10月6日、評論家の池田信夫さんが運営するオピニオンサイト「アゴラ」に掲載された。そこには、ウィキペディアの記述をめぐって論争したときの経緯やウィキペディアが抱える問題点が綴られている。 「ウィキペディアにはウソがたくさん入っている」 西さんは06年、自分の経歴について書かれたウィキペディアの記事が「独断と偏見の固まり」であると批判し、自らの手で記事の大部分を削除した。その後、記事を編集している他のユーザーと激しい論争が繰り広げられたが収拾がつかず、現在は記事が編集できないようにロックされたままとな
レシピ投稿サイト「COOKPAD」が、個別レシピページへの直接リンクを禁止しているのでは――ネットで広まったこんな見方は「誤解」だとして、運営会社のクックパッドは10月20日、同社サイトに掲載しているリンクポリシーの表記を一部修正した。「ブログなど個人サイトでの直リンはOKだが、商用サイトでのリンクは、形態によってはお断りすることがある」という。 誤解の発端は、レシピ横断検索サイト「recipe growler」運営者が公開した、クックパッドから送られて来たというメール。それによると「弊社は特定のレシピへのリンクを禁止させていただいております」とあった。 COOKPADのリンクポリシーにも「リンクを貼りたい場合は、クックパッドトップページをご指定の上、ご自由にご利用ください」とあったため、「COOKPADへのリンクはトップページのみOKで、個別レシピページへの直リンは禁止されている」という
テレビ局の「報道番組強化」の実態は…… 先月、総務省のまとめた放送局の収支状況によれば、地上波テレビ・ラジオ計195社の最終損益が大幅に減少し、初めて地上波局全体として赤字に転落した。この最大の原因は昨年からの急速な景気の落ち込みだが、これがV字型に回復すると見る向きは少ない。むしろ企業はこれをきっかけに、高コストのテレビ広告を見直し、インターネットにシフトする動きが出ている。 今年はインターネット広告費が新聞を抜いてテレビに次ぐと予想されているが、テレビ広告費のシェアは約28％と、まだインターネット（約10％）の2.8倍ある（電通調べ）。しかし前者が前年比4％下がったのに対して、後者は年率2％ずつ増えているので、遅くとも10年以内に両者が逆転するだろう。つまり遠からず、インターネットは広告の売り上げベースでも最大のメディアになるのだ。 こうした動きは世界的に見られる。イギリスでは、昨年テ
別に、「国民性が・・・・」とか言うつもりはなく。単に１文字にこめられる情報量が違うので、同じ140文字でも、詰め込めるアイデアの量が全く違う。なので、メディアとして似て非なるよね、という話。 たとえば、 日本が誇るベンチャー会計士、磯崎さんのTweet。それぞれ最後のカッコ内数字は文字数 (前にも書きましたが)、今でも大半の上場会社の役員はほぼ「従業員代表」だけで構成されているので、「経営危機」にはならないと思いますが。 逆に、ドイツの例など聞くと、組合側が「経営に取り込まれる」のを危惧する必要があるのかも。 （１１１） 企業でも、内部で決めた予算等はさておき、外部との契約は経営者が変わっただけでは原則変更できないかと思います。 @mohno 余談ですが、国境/領土とか、戦後補償とか、“国際的な政府の見解”は、政権が変わったからって「あれはナシってことで」というわけにはいかないでしょうね。
テレビがあえいでいる。相次ぐ取材のトラブルや捏造放送。広告の急激な落ち込み。地上デジタル放送への完全移行に伴う不安。そして、肝心の視聴率にも低下の兆しが見える。マスコミの中では「不沈艦」に等しいと思われたこの業界に、かつてないほど厳しい状況が出現している。テレビの将来はどうなるのか。全10回のインタビューシリーズで考える。 初回は、「恐縮です!」でおなじみの芸能リポーター・梨元勝さんに、ワイドショーを初めとするテレビ芸能ジャーナリズムのあり方について聞いた。 ――芸能マスコミの勃興期は1970年代だと言われます。当時と比べると、今は悪くなった？ 梨元 とにかく今は、どうにもなりません。僕は週刊誌時代を含めると、芸能記者を41～42年やっています。テレビだけでも35年ぐらい。振り返ってみると、今の状態は、「出だしよりも悪い。だったらやらないほうが良かった」というぐらい悪いです。 そもそもワイ
最終号ということで久しぶりに『諸君！』の最新号をざっと眺めたが、右派雑誌というよりも「教養俗物」向けの雑誌になっていて驚いた。これでは売れるはずもないだろう。 次に潰れるのは『中央公論』と『創』あたりであろうが、『金曜日』も苦しいようであるし、岩波書店も経営状態の悪化で、経営者が現在、「非常事態」宣言を発している状況である（このままいけば、大量の在庫を抱えている本屋はどうなるのかな）。「論壇」の最後の希望の星であった『思想地図』も『ロスジェネ』も、第2号は全然売れていないようであるから、もう「論壇」の復興は無理だろう。 ところで、去年からの雑誌の廃刊ラッシュに関して、「活字文化の危機」といった言説が、出版業界を中心として垂れ流されているが、これは噴飯物の主張である。雑誌の廃刊ラッシュの大きな要因としてインターネットの普及が挙げられようが、ウェブ上の文章は「活字文化」ではないとでも言うのだろ
年末なのに法律の勉強している。むしろ仕事が休みに入ったので今しかできないと言える。 ちょっと気になる事例があったので、具体的な内容を知ろうと検索をかけたら驚いた。 はてなではない他の質問回答サイトで、ある法律の事案についてのベストアンサーがあったが、 それが全部間違えていた。 僕も勉強中の身分だが、今の仕事に関係する内容なのでこれははっきりと間違いだと断定できる。 何故間違えているのにベストアンサーなのかというと、おそらく質問者が法律の解釈の正当性よりも、 どれだけ自分に都合の良い解釈であるかを基準に選んだからだろう。 これだけを見れば、ただただ間抜けな出来事であるだけだが、むしろ今まで考えてきたことのヒントを得た気がした。 世の中には「インターネットは不正確な情報が氾濫している」という説と、 「むしろ一面的な情報が流れていないので正確である」という説が対立しているようだが、 むしろ両立し
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
若い女性の9割が「テレビ＋インターネット／携帯電話」のながら視聴を行っていることが、エヌ・ティ・ティ・アドの情報・メディア接触に関する調査で明らかとなった。 この調査は全国7エリアの15〜65歳の男女を対象としたもの。調査方式は郵送方式で、有効回答者数は6669人。調査期間は2007年10月24日から11月5日まで。 日頃、接触している情報源には性・年代で異なる傾向が認められるが、30代を境目に、「新聞記事」や「新聞広告」｢折込チラシ｣などが上位に入ってくる。 10位の項目の接触率を比べると、いずれの年代においても女性のほうが男性より数値が高い。特に、20代男女では10％近い差がある。 普段の生活で利用できるメディアを1つだけ選択するとした場合には、男女10代および女性20代では「携帯電話／PHS」が最も多く、男性20代・ 30代では「パソコン・インターネット」、女性30代および男女とも4
マスメディアとインターネットの世界が対立していた時代は、そろそろ終わりに近づこうとしている。いまや局面は、マスメディアにしろインターネットにしろ、どのようにしてマネタイズ（収益化）を確立できるかというフェーズに移りつつあるからだ。そのフェーズにおいては、マスメディアとインターネットは対立関係からどう脱し、新たな関係性をどう確立できるかどうかが問われることになる。 なぜWSJは100万人規模の有料会員制を放棄するのか 例えば、こんな話がある。米国の有力経済紙The Wall Street Journal（WSJ）を買収したNews Corp.のルパート・マードック氏は2007年11月、オーストラリアで開いた株主向け説明会で、同紙を無料化する方針を明らかにしている。WSJといえば世界でも数少ない「コンテンツ有料化に成功した新聞」として知られており、年間50ドルの有料会員の数は100万人に達して
当ブログを続けるに当たって私が最も重視しているのは、日本の既存メディアでは読めないような珍奇な話や仰天ニュースを題材にして記事を書くことである。海外ニュースを取り上げるようになった当初は、既存メディアと被ることも多かった。 日本のメディアが海外発の特定のニュースを取り上げないケースというのは、次の2つに大別できそうだ。（ただし、あくまで海外仰天ニュース系サイトの管理者としての経験に基づく経験則であることをお断りしておく）。 (A) そのニュースを単に関知していない場合 海外の大手通信社が報じておらず、現地のローカルメディアだけが報じているニュースは、どんなにインパクトが強くても、めったなことで日本のメディアに取り上げられない。要するに、よほどつぶさに世界中のローカルニュースをウォッチする担当者がいたりしない限り（あるいは、その現地にたまたま特派員がいたりしない限り）、そういうニュースがある
新聞社（全国紙）サイトのユニークユーザー（UU）数はここ5年間、ゆるやかに伸びているが、「ネット人口が5年で4～5倍になったことを考えると、もっと伸びてしかるべき」（萩原社長）で、成長は鈍い。 その一方で、新聞社などから配信を受けた記事をピックアップして掲載する「Yahoo！トピックス」のUU数は急激に伸びている。「若い人はみんな、世の中の情報をYahoo！トピックスから得ていると考えていいだろう。ニュースへの需要はある」 ニュースの需要が減っていないのに、新聞を読む人が減り、新聞社サイトが伸びないのはなぜか――萩原社長は、新聞社が編集するニュースパッケージの需要が落ちているためと分析する。ユーザーはむしろ、Yahoo！トピックスやmixiニュース、RSSリーダー、ブログ、SNS日記、Googleニュースなど、新聞とは別の視点でパッケージ化されたニュースを好んでいる。 「ネット上では、新聞
「市民記者」によるネット新聞がここ最近、脚光を浴びている。新聞社などの報道機関に所属する職業記者と異なり、広く一般から募った記者が執筆した記事を掲載するスタイルが特徴で、「JANJAN」や「livedoor PJニュース」などが存在感を高めており、韓国の市民記者新聞「Ohmynews」も日本進出を決めた。 一方で、簡単に記事を公開できるブログの普及が進み、国内最大規模の匿名掲示板「2ちゃんねる」（2ch）も健在だ。あえて「市民記者」をうたわなくても、誰でも手軽に情報発信する環境は整った。実際にブログを活用して活動するジャーナリストも登場してきている（関連記事参照）。 ブログ時代の「市民メディア」の役割とは――このほど都内で開かれたJANJAN市民記者交流会で、編集委員や市民記者が議論を交わした。ひろゆき氏こと2ちゃんねる管理人・西村博之さんも遅れて参加。「市民記者は構造的にマスコミに勝てな
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