この度、VUILD株式会社（神奈川県川崎市 代表取締役：秋吉浩気）は、2019年4月11日より、家具づくりをすべての人に解放するサービス「EMARF」の正式運用を開始いたします。 また、EMARFの活用を視野に入れた、パナソニック株式会社、株式会社カインズ、面白法人カヤック、株式会社リビタ、株式会社LIFULL、富山県南砺市との連携を開始いたします。 EMARF: https://emarf.co/ 【EMARFとは】 EMARFは、家具づくりをすべての人に解放するサービスです。ユーザーがオンライン上で好きな家具のテンプレートを選び、自分の部屋や身体にあったサイズに調整することで、オリジナル家具を出力することが出来ます。ただ完成した製品を受け取るだけではなく、ユーザーが工房へ出向き、自らが設計した家具を工房オーナーのサポートのもと自らの手で完成させることも可能です。 ユーザーが注文した家具
Googleでは、誰もがアクセスできて楽しみながら音楽制作を行えるサイトChrome Music Labを通じ、さまざまなツールを使って簡単に音楽制作に触れられる環境を提供しています。ここに新たに追加された「Song Maker」は、PCやスマートフォン、タブレットなどの画面を直接操作するだけで手軽に音楽を打ち込んで制作することができます。 Simple music-making for everyone https://blog.google/topics/education/simple-music-making-everyone/ Song Makerは、ブラウザでURLにアクセスするだけで音楽を作る環境が再現されるというサービスで、ソフトウェアのインストールは必要ありません。また、ブラウザはGoogle Chromeに限定されていないので、誰でも今すぐ制作環境を手に入れることが可能
ホンダは、じつに不思議な会社である。 ホンダは、小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」の開発を進めてきた。当初、「“二輪屋”のホンダに、飛行機をつくれるはずがない」というのが、世間の見方だった。それはそうだろう。富士重工業やロールスロイスなど、母体が航空機エンジンメーカーの企業が自動車をつくった例はあっても、自動車メーカーが航空機をつくった例はかつてない。 また、航空機産業では、機体とエンジンの開発・生産のすみ分けが進んでいる。ボーイングのような航空機メーカーは、航空機エンジンを生産していない。ホンダのように、両方の開発・生産を手掛ける民間企業は、世界に例がない。この事実からしても、ホンダはじつに不思議な会社である。 しかも、不思議なことに、「ホンダなら、本当にやるかもしれない」という期待を抱かせる何かを持っている。なぜだろうか。それは、ホンダのDNAともいうべき「夢」への挑戦にあるだろ
インターネット経済の本質を切り取って見せた『ロングテール』『FREE』というヒット作のある米『WIRED(ワイアード)』誌元編集長のクリス・アンダーソン氏。昨年9月には3冊目となる『MAKERS』を上梓(日本語版は同10月刊行)、第3の産業革命によってものづくりの在り方が大きく変わると予想する。これを受け、週刊東洋経済1月12日号では日本でも広がりつつあるメイカーズムーブメントを「メイカーズ革命」と名づけ、特集を組んだ。 ――『MAKERS』ではメイカーズ革命が「第三の産業革命」になると提唱しているが、そう考えるようになったきっかけは。 私の場合、自分が始めて夢中になったことが何か大きなムーブメントの一部ということが多い。メイカーズ革命にかかわったのも、5人の子どもたちに理科の実験材料を探していたのがきっかけだ。 レゴのロボティクス教材を使ってラジコン飛行機を自動操縦する実験を考えついたの
PC用モニターなどを展開するナナオは1月17日、社名を4月1日付けで「EIZO」に変更すると発表した。 創業地にちなんだ社名とコンピュータ用モニターのブランド名を使い分けてきた。海外のグループ会社は「EIZO」を冠しており、社名とブランド名を統一することで世界市場で認知度を高め、グループ一体として競争力の強化と成長を図っていくとしている。 本体の社名変更に伴い、「ナナオエージェンシー」が「EIZOエージェンシー」に変更するなど、グループ企業の社名も統一する。 同社は1968年に「羽咋電機株式会社」として設立され、73年に「株式会社ナナオ」に変更。80年にアイレムを子会社化し、85年にコンピュータ用CRTモニターを開発して「EIZO」ブランドで欧州向けに販売を始めた。国内では「NANAO」で販売しており、「EIZO」ブランドに統一したのは96年だった。
2007/11/05 日立製作所 情報・通信グループは11月5日、主要IT製品で今後5年間に累積で40％の消費電力削減、約33万トンのCO2削減を目指す「Harmonious Green」プロジェクトを始めたことを明らかにした。 日立は9月27日に、データセンターの消費電力を最大50％削減する「CoolCenter 500」プロジェクトを発表している。こちらは高効率の空調機や変圧器、新エネルギー利用など、同社の電力／都市開発システムグループもかかわるものだが、Harmonious GreenはIT機器の運用、装置、部品の各レベルにおける省エネに特化する。 具体的にはまず、サーバ冷却への気化熱利用を拡大し、熱抵抗の70％改善を目指す。サーバの電源装置については、「BladeSymphony」で電源損失をすでに15％に抑えているが、さらに10％以下への削減を図る。サーバ仮想化の省エネへの応用で
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