なぜオジサンは一人でブツブツと喋るのか。 それは、音声入力こそが最強のプロンプトを生み出すからである。 両手をキーボードから解放する時が来た。 忙しい人向けの説明 さっそくChatGPTを開き、iOSのマイクから音声入力を起動したら、 これを使って入力 「本しゃぶりというブログにChatGPTの使い方について、面白そうな記事があったのでメモ。なんか音声入力を使うといいらしい。これまで話した内容について整理し、マークダウンで出力して」 と喋っておこう。誤字脱字などの修正をせずに投稿すればいい。 以上。 音声入力と生成AIの組み合わせが強い 生成AIをうまく使いたいならば、詳細なコンテキストを与えるのが良い。しかし、ここに大きな問題があった。 人間というものは楽をしたがる生き物である。特にAIに助けを求めるような人は、なおさらだ。文章を入力することに面倒くささを感じ、つい最小限の指示で済ませて
アメリカのトランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の会談は28日、日本時間の1日未明にホワイトハウスで行われました。 会談の冒頭は報道陣に公開され、ロシアへの外交姿勢や停戦に向けた立場をめぐり、同席していたバンス副大統領も加わる形で激しい口論に発展しました。 一方で、ゼレンスキー大統領は「われわれは単に停戦だけを受け入れることは決してない。安全の保証がなければ機能しない」と強調しました。 そして予定していた鉱物資源の権益をめぐる合意文書への署名が見送られ、共同記者会見も中止となりました。 トランプ大統領は数日前までは、鉱物資源の権益をめぐる協議でウクライナと合意にいたらないことに不満を示し、ゼレンスキー大統領のことを「独裁者」と呼んで非難していました。 今回の首脳会談を通じて双方はぎくしゃくした関係の改善につなげたい考えでしたが、かえって対立が深まる異例の事態となり、ウクライナでの停
2025年2月27日、警視庁は他人の楽天モバイルアカウントに不正アクセスを行い、通信回線の契約を行っていたとして中高生3人を逮捕したと発表しました。不正契約した回線は転売し暗号資産を得ていたと報じられています。ここでは関連する情報をまとめます。 不正契約した大量の楽天モバイル回線を転売 逮捕されたのは中学生2名と高校生1名計3名で、容疑は不正アクセス禁止法違反と電子計算機使用詐欺。2024年5月から8月にかけて、11人分の楽天モバイルのID、パスワードを用いてシステムに不正にログインし、105件のeSIMの回線契約を行った疑い*1がある。中学生Aは「2023年12月以降1000件以上の回線契約を行った」と供述している。 不正に契約して得た通信回線（少なくとも2500回線と報道）は複数の人物に転売を行っており、1回線あたり1000円から3000円で取引され、計750万円相当の暗号資産を得てい
トランプ米大統領は27日、ロシアとウクライナの戦争終結に向けた協議に絡み、ウクライナのゼレンスキー大統領を「独裁者」と繰り返し呼んでいたことについて、「私がそんなことを言ったのか？ そんなことを言ったなんて信じられない」などとしらを切った。ホワイトハウスでスターマー英首相と会談した冒頭、記者団に聞かれて答えた。 トランプ氏は28日にゼレンスキー氏をホワイトハウスに迎え、レアアース（希土類）を含む鉱物資源の共同開発について合意する見通しだ。トランプ氏は27日、ゼレンスキー氏と「良好な関係」であると強調した。重視する「ディール（取引）」にゼレンスキー氏が応じたため態度を変化させたとみられる。 鉱物資源を巡る合意について、米国側は2月中旬に草案を示した。しかし、安全保障の確保に関する項目がないことを理由にゼレンスキー氏は署名を拒否。いら立ちを募らせたトランプ氏は、演説で「選挙なき独裁者であるゼレ
米Amazonは2月26日（現地時間）、ニューヨークで開催したイベントで、AIを活用した次世代アシスタント「Alexa+」を発表した。 数週間以内に米国で先行アクセスを開始し、その後数カ月かけて段階的に提供地域を拡大する計画。月額料金は19.99ドルだが、Amazonプライム会員（月額14.99ドル）は無料で利用できる。 デバイス＆サービス部門のパノス・パネイ上級副社長は「Alexa+は、あなたの生活と家を管理できる信頼できるアシスタントです。非常に複雑なものを、よりシンプルでアクセスしやすいものに変えることは、Amazonが得意とするところです」と語った。 アンディ・ジャシーCEOは「Amazonでは25年以上にわたりAIを広範囲に活用してきており、AIやテクノロジーは単にクールだからという理由で使用するのではなく、顧客の実際の問題を解決するために使用します」と語った。 Alexa+は、
Lightningが初めて登場したのは、2012年9月のiPhone 5発表時だ。それまで採用されていたかさばる「30ピンコネクタ」に替わる形で導入され、以来、何十億台ものiPhoneやiPad、さらにはAirPodsの充電ケースにまで広く搭載されてきた。当初からいずれは次世代規格に置き換わると見られていたが、「iPhone 16e」の登場で正式にその時がやってきたといえる。 iPhoneユーザー必見、久々に特筆できる「MagSafeバッテリー」に出会った話 挿し込みのしやすさも画期的だった。実際、個人的にはこれまでLightningポート自体が壊れたケースを2度しか見たことがない。 ただ、Lightningケーブルは耐久性に難があり、コネクタ付近のほつれや腐食、接触不良が頻繁に報告されていた。USB-C to Lightningケーブルの登場とサードパーティメーカーへの開放により、ケーブ
2022年2月26日に開催された「Kizuna AI The Last Live “hello, world 2022”」をもって無期限活動休止しておりましたキズナアイは、丸3年が経った本日2025年2月26日をもちまして、音楽アーティスト「KizunaAI」として活動を再開いたします。 KizunaAIより活動再開をお伝えする動画をA.I.Channelにて公開しておりますので、まずはこちらをご覧ください。 https://youtu.be/j53m3DSqhKo キズナアイは「つながりたい」という想いから、世界初のバーチャルYouTuberとしてマルチタレント活動を行い、日本国内のみならず世界中のみなさんとコンテンツを通してつながることができましたが、アップデートのために一度活動を休止する決断を致しました。 活動休止中に、自身の今後について考えた彼女は「知ったことやつながりを音楽に変え
2025年1月に設立されたアメリカの「政府効率化省(DOGE)」は、政府の無駄を排除することを目標として掲げています。そんなDOGEは公式ウェブサイト上で、「推定支出額を550億ドル(約8兆2000億円)も節約した」と主張してその内訳を一部公開していますが、公開された資料には支出額の過大評価や単純なミスがあまりにも多いことが指摘されています。 DOGE: Department of Government Efficiency https://doge.gov/savings DOGE’s Only Public Ledger Is Riddled With Mistakes - The New York Times https://www.nytimes.com/2025/02/21/upshot/doge-musk-trump-errors.html 政府の無駄を削減することを目的として
こんにちは。eスポーツライターの小川です。 ゲーム業界では毎年のように、訴訟騒ぎが起きています。 任天堂 vs コロプラ（2018年-2021年：『白猫プロジェクト』）、コナミ vs Cygames（2023年-現在：『ウマ娘 プリティーダービー』）は記憶に新しく、2024年からは、任天堂によるポケットペアに対する訴訟（『パルワールド』）が進行中です。 コロプラ訴訟はコロプラ側が和解金33億円を支払うことで決着となりましたが、2007年～2017年の日本において、特許の損害賠償として認められた中央値は約2300万円なので、ゲーム業界における特許関連の訴訟が、いかに高額になるのかを物語っています。 世間的にもゲーム業界の訴訟に注目が集まるなか、2025年1月10日に「東京eスポーツフェスタ2025」で、ビジネスセミナー「ゲーム業界における知的財産権の重要性について」が実施されました。登壇は、
女が生理前にイライラして周りにヘイト振りまいてるのは「女性の特性だから」で許されがちなのってなんで？ 男が性欲に振り回されてるのは、他人に迷惑かけるかけないに関わらず、めちゃくちゃに批判されているのに、 女が生理前にイライラして攻撃的に他人を威圧したり、ハラスメントじみた行動を職場や家庭でしていても「女性だから」で許されているのはなんでなの？ そういうところに甘えがあるからいつまでたっても女性の自立とか平等とか無理なんじゃないの？って思うわ。 追記： このニュースを前提とした話だったんだが、誰もコメントで挙げてなくて草 働く女性の健康配慮、初めて明記 活躍推進法改正案 https://news.yahoo.co.jp/articles/f6af74349e601f5b97af90e5bdb05a88eb156dea?source=rss 「気分の落ち込み」と明記されているので、おそらくイラ
アメリカのトランプ大統領は25日、支援の見返りとして求めているウクライナ国内のレアアースなどの鉱物資源の権益をめぐる協議について、記者団から「まとまったのか」と問われたのに対し、「ゼレンスキー大統領が金曜日に来ると聞いている。ゼレンスキー大統領が私と合意の署名をしたいのであれば私はそれでよい」と述べ、ゼレンスキー大統領が2月28日にアメリカを訪れると明らかにしました。 この協議について、イギリスの経済紙フィナンシャルタイムズなど欧米の複数のメディアは、アメリカとウクライナの双方が大筋で合意したと伝えています。 一方で、ウクライナ側が繰り返し求めてきた「安全の保証」について具体的な内容が盛り込まれるかどうかは不透明だと伝えています。 トランプ大統領は、今月ベッセント財務長官をウクライナに派遣したものの、鉱物資源の権益をめぐり合意にいたらなかったため強い不満を示し、ゼレンスキー大統領のことを「
名古屋市は25日、名古屋・金山の市有地にある商業施設「アスナル金山」を2028年2月までに閉鎖し、跡地に民間事業者と共同で複合施設を整備する実施方針を発表した。オフィスや商業のほか、ホールなどの機能も持たせ、文化や芸術の交流拠点を目指す。32年度に事業に着手する。完成時期は未定。
その結果、自民党、立憲民主党、日本維新の会、公明党、国民民主党、共産党の賛成多数で可決されました。 れいわ新選組と、無所属の衆議院議員でつくる会派「有志の会」は「内容が不明確だ」などとして反対しました。 可決された改正案では、ポスターに他人やほかの政党の名誉を傷つけるなど品位を損なう内容の記載を禁止することや、営利目的で使用した場合は100万円以下の罰金を科すことなどが盛り込まれています。 また、付則では、SNSで選挙に関する偽情報などが拡散しているような状況に対応するとともに、当選の意思のない候補者がほかの候補者を応援する、いわゆる「2馬力」と呼ばれる状況を念頭に候補者間の公平を確保するため、施策のあり方を検討し、必要な措置を講じるとしています。 一方、選挙ごとに複数の規格があったポスターの大きさを統一する改正案の採決も行われ、全会一致で可決されました。
アメリカの政府支出の削減策を検討する組織を率いる実業家のイーロン・マスク氏が、すべての連邦政府職員に前の週の成果を返信するよう求めるメールを送り、できなければ辞職と受け止めるとしていることについて、トランプ大統領は「すばらしいことだ」と述べ、全面的に支持する考えを示しました。 DOGE＝“政府効率化省”を率いるイーロン・マスク氏はすべての連邦政府職員にメールを送り、前の週の仕事の成果を5つほど箇条書きにし、東部時間の24日深夜までに返信するよう求め、できなければ辞職と受け止めるとしています。 これについてアメリカのトランプ大統領は24日、記者団に対し「返信がない場合は、そのような人物は存在しないか働いていない可能性が高い」と述べ、メールは職員の不正を見つけ出すためのものだとの認識を示しました。 そのうえで「すばらしいことだ。私たちはこれまでに何千億ドルもの不正を発見したが、まだ始まったばか
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