『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
矢野経済研究所(東京・中野)によると日本の音声認識市場は2025年度に244億円と20年度の約2倍に成長する見通しだ。非対面のコールセンターや、潜在顧客にオンラインで営業するインサイドセールスの需要が高まる。 「THE MODEL」型営業組織の導入苦戦記「THE MODEL」が刊行される3年前の2016年頃から、当時の私が所属していた会社ではマーケティング、インサイドセールス、フィールドセールス、カスタマーサクセスの分業体制に転換していました。 当時、米国で流行していた手法が日本法人に輸入され実践され始めたタイミングで、それを見聞きし、見様見真似で運営していた記憶があります。正解も分からないまま走り続けていたので、今でいう「分業体制ゆえの縦割り化問題」「良いリード不足、良い商談不足問題」にもぶつかりました。 当時の私は経営企画部門にいたのですが、各部署の調整ごとに追われた記憶があります。流
17年間の日米P&Gを経て、欧州系消費財メーカーや資生堂などで、マーケティング担当副社長やCMOとしてマーケティング組織強化を通したブランド成長を実現。2018年より独立し、現職。消費財をはじめ、輸送機器、家電、化粧品、広告会社、放送局、電力、ネットサービス、BtoBなど国内外の多様なクライアントに、マーケティング組織強化やブランド戦略を支援 正しいマーケのための、たった2つの出発点 そもそもですが、一部のマーケターは「ブランド」と「プロダクト」を混同することがあります。プロダクトは技術革新があると宿命的に陳腐化されるものですが、ブランドはベネフィット(便益)に立脚した「意味」なので、そう簡単にはなくなりません。特定の技術が進化しても、ブランドの意味に適合して取り入れていく限りブランドは廃れない。ということは、過去の体験やコミュニケーションの蓄積が有意義に働いて、ライフサイクルを持たずに長
メンタルアベイラビリティについては、自分の頭の中に無数の引き出しがあるタンスが構築されている、と考えると良いでしょう。 私の場合、「お肉をサクッと食べたい」引き出しには「焼肉ライク」が一番手前に格納されています。「お肉を腹一杯食べたい」引き出しには「焼肉きんぐ」が、「良いお肉を少しずつ食べて多幸感に包まれたい」引き出しには「叙々苑」が一番手前に格納されています。 引き出しに付けられたネームを、ブランディングの科学ではブランドとつながっている道の入り口として「カテゴリーエントリーポイント」(CEP)と紹介しています。 消費者は、よほどの中毒でも無い限り、すぐさまブランドを思い浮かべるわけではありません。CEPを介してブランドを想起します。すなわち、より多くの引き出しに自社ブランドがなるべく手前に(第一想起されるよう)格納されることが重要です。 いわゆる「引き出し理論」自体は、某マーケターの方
1990年大阪大学経済学部卒業後、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)マーケティング本部に入社。「パンパース」「パンテーン」「プリングルズ」「ヴィダルサスーン」などのブランド担当。2006年ロート製薬入社。執行役員マーケティング本部長として60超のブランドを統括。ロクシタンジャポン代表取締役、スマートニュース執行役員マーケティング担当(日本・米国)を経て、M-Forceを創業。Strategy Partners代表取締役社長 ――ブランディングに対する過剰な期待は、なぜ起こってしまったのでしょうか。 西口一希(以下、西口) 世の中のブランディングの成功例といわれるものは、結果として既に大きくなったブランドを見て、重要性を説いていることが大半です。例えば、ブランディングにまつわる書籍でも、「Apple」「コカ・コーラ」「SONY」「パタゴニア」「メルセデス」といった既にできあが
私たちはウェブ制作会社なので、ブランディングが主テーマの仕事をすることは多くはありません。しかしながら、ウェブサイトにとってブランドやブランディングは避けて通れない、日常的なテーマでもあります。 私たちのメインクライアントである中規模BtoB企業の多くは、製品力・サービス力・営業力・販促力などで事業を拡大させてきています。その一方でブランドが体系的に整理されている企業はどちらかというと少数派です。短期的な成果に繋がりにくく、長期的な投資が必要になるブランディングの優先度を下げることは、成長期を駆け上がっていくところまでの戦略としては正しいといえます。 しかし、事業がある程度の規模まで成長して成熟期に差し掛かり、市場での影響力が高まり、社会との接点が増え、関与者も多様になり、コミュニケーションの総量が増えていくと、明確なブランドの指針がないことによって、様々な問題が発生するようになります。
2022年4月、パナソニックは持株会社制として新たなスタートを切った。事業会社の1つが、樋口泰行氏が率いるパナソニック コネクトだ。25年ぶりに古巣に出戻った樋口氏は、「変わらなかった」パナソニックでマーケティング体制を作り直した。その取り組みや狙いを2回にわたって、樋口氏が語る。初回はマーケティング組織のあり方について。 ※新刊『パナソニック覚醒 愛着心と危機感が生む変革のマネジメント』(日経BP)の第3章の一部を抜粋・再構成したものです 1957年兵庫県生まれ。80年大阪大学工学部卒業後、松下電器産業(現パナソニック)入社。91年ハーバード大学経営大学院(MBA)修了。92年ボストン コンサルティング グループ入社。94年アップルコンピュータ入社。97年コンパックコンピュータ入社。2002年日本ヒューレット・パッカードとの合併に伴い、日本ヒューレット・パッカード執行役員に。03年同社社
import numpy as np import scipy from scipy.stats import binom %matplotlib inline %config InlineBackend.figure_format = 'svg' import matplotlib import matplotlib.pyplot as plt import seaborn as sns print("numpy version :", np.__version__) print("matplotlib version :", matplotlib.__version__) print("sns version :",sns.__version__) numpy version : 1.18.1 matplotlib version : 2.2.2 sns version : 0.8.1
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
(Image by Mediamodifier from Pixabay) 実はもう1年以上前のことなのですが、LinkedInで以下の記事を見かけて「おー、ようやくこういう意見が公の場に出てくるようになったんだな」と思ったのでした。原文は英語ですが、短い文章なので英語が不得手な方でも各種翻訳サービスなどを使えばサクッと読めるのではないかと思います。 で、何故そういう感想を抱いたのかというと「個人的にはもう2017年ぐらいからほぼ同じことを考えていたから」です。しかし、広告マーケティング業界(特にオンライン広告)では長年に渡り「個々の顧客にone-to-oneで訴求できることこそが最重要」という考え方が主流となってきていて、近年のパーソナライズド広告や見ようによってはレコメンデーションもその流れに沿って隆盛を誇ってきたアプローチとも言えます。そこに満を持して一石を投じる形になったのが、上記
1990年大阪大学経済学部卒業後、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)マーケティング本部に入社。「パンパース」「パンテーン」「プリングルズ」「ヴィダルサスーン」などのブランド担当。2006年ロート製薬入社。執行役員マーケティング本部長として60超のブランドを統括。ロクシタンジャポン代表取締役、スマートニュース執行役員マーケティング担当(日本・米国)を経て、M-Forceを創業。Strategy Partners代表取締役社長 ――今のマーケターに対して感じている課題を率直に教えてください。 最大の課題は「How(方法)」への傾倒です。デジタル技術を活用したマーケティングの進化で、AI(人工知能)などによる最適化のオートメーションは進んでいますが、そのツールを使いこなすことに躍起になっています。マーケターと話していても、「Who(誰に)」や「What(何を)」が会話の中で出てこ
2021年10月、東京都内でリテール領域のマーケティングをテーマにしたカンファレンス「リテールアジェンダ2021」が開催。ファミリーマート エグゼクティブ・ディレクター チーフ・マーケティング・オフィサー(CMO)の足立光氏をスピーカーに迎え、スケダチ 代表の高広伯彦氏がモデレーターを務めたキーノート「ファミマのマーケティングの“今”」をレポートする最終回です。(前回までのレポートはこちら) 10月18日に発表した新プライベートブランド「ファミマル」など、ファミリーマートの新しい戦略には、組織としての強みづくりやマーケティングの再定義があったと言われます。足立氏は何をどのように考えてファミリーマートを牽引しているのか、そして今後何を目指しているのか、その思考を深堀りしました。 マーケターは本当に必要か? 高広 「マーケター」という職業は、今後も必要だと思いますか。 足立 正確に言うと、いま
SNS、テレビの情報番組などで話題となったファミリーマートの新プライベートブランド発表。そのパッケージや広告のコピーを考えたこやま淳子氏(The Breakthrough Company GO/こやま淳子事務所)に、その背景や狙いについて話を聞いた。 ファミリーマートは、2021年9月に創立40周年を迎えた。様々なきっかけで店舗に足を運んでもらうために、新しいチャレンジ「40のいいこと!?」に取り組んでいる。それに関連した取り組みとして、新たなプライベートブランド(PB)「ファミマル」を立ち上げ、10月19日から全国の約16,600店舗で順次展開した。 このファミマルのネーミングを手掛けたのが、コピーライターのこやま淳子氏だ。立ち上げにおいて展開した広告のコピーもこやま氏が担当した。今回のプロモーション施策における狙いについて話を聞いた。 新ブランドの立ち上げ 今回の新PBのネーミングやパ
事業会社のマーケティング部門に所属する匿名マーケター・みる兄さんが話題のプロダクトを考察する連載の第4回は、2013年から2020年の売上成長率2,200%と圧倒的な事業成長で注目を集める「Anker」を取り上げます。「Anker」がここまで圧倒的に成長できた要因は何か、メンタルアベイラビリティ(mental availability)とフィジカルアベイラビリティ(physical availability)の観点から考察します。 今回のテーマは、「メンタルアベイラビリティとフィジカルアベイラビリティのブランドとの関係」です。 マーケティングネイティブで連載が決まってから、一度は書いてみたいと思っていたAnkerグループに着目し、参考図書として『ブランディングの科学2』(※)を用いてその戦略をひもといていきたいと思います。 ※編集部注:正確には『ブランディングの科学 新市場開拓編-エビデン
先日、Tripadvisor日本代表をされていた牧野さんとお会いしました。牧野さんは、現在JNTOの顧問をされていたりと、Tripadvisorを辞めた後も、日本の観光において、重要な役割を持っている方。 そこでお話する中で、日本のブランドの話になったんですね。 対外的に一つひとつコンテンツは強いけれど、日本として一貫した便益やポジションを世界に対して確立すべきなんじゃないか。そういう視座視点で物事を考える人が必要なのでは、と。 そんな話を牧野さんにした所、同意をしてくれて、そこで佐藤可士和さんが5年以上前に内閣府で提言した資料を見せてくれました。こちらは内閣府に公開されている資料になっています。 日本ブランド戦略2020 佐藤可士和 ― 国家ブランドについての提言 ―(内閣府) ※権利の観点から、資料キャプチャーは削除しました。上記URLを御覧ください。 上記資料を見て、どう思いましたか
今でこそ、これが成功事例だというのが広く認知されているので、普通に良くできたキャンペーンだな、とか思う人も少なくないと思うんですけど。 是非皆さんに、昔の常識を思い出して欲しいんですよね。 パンテーンですよ。 シャンプーですよ。 皆さんは、シャンプーのテレビCMって言ったら、どういうものを思い出しますか? 普通は、綺麗な髪の有名な女優さんが、たばねていた長い髪をほどくのがアップになるとか、長い髪をゆらしながら歩いて、最後に商品画像がドーンと出るCMとかが普通だったと思うんですよ。 あとは、「ノンシリコン」とか「ナチュラル」とかのシャンプーの成分訴求ですよね。 それが、上記のパンテーンの動画では商品画像すら出てきません。 これ、普通の企業だとCSR活動とかで作るやつであって、ブランドの売上にコミットしている活動ではないやつだと、つい思っちゃいますよね。 でも、大倉さん達は、このキャンペーンに
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