ニッポン駅弁紀行 @mori4141harueki 米原の井筒屋さんが時代の変化に全く付いていけなくなっていると感じた理由は２つ。まずひとつ目は、SNSの時代に、全く営業的活動をしていなかった事。WEBサイトにも平気で古い情報が載ったままだったりもしましたし、美味しいものを作ってれば売れるでしょって時代は完全に去っているんですよね。井筒屋の何が特徴でどのへんがが自信持ってこだわってるポイントなのか等々、インスタやXで何度も何度も言い続けなければ、今の時代は伝わりません。そう言う活動、皆無なんですよね。 2025-02-19 10:55:18 ニッポン駅弁紀行 @mori4141harueki 米原の駅そばを食い、もうホンマに大満足したので帰ろうと思いましたが、今回、牛肉弁当はまだ食べていなかったので、ここまで来たんだしなと、購入しました。井筒屋の牛肉弁当は、近江牛のステーキ弁当が大好きだっ
北陸新幹線の新大阪までの延伸をめぐり、国土交通省は7日、予定されている「小浜・京都ルート」の事業費が従来の想定から大幅に膨らむ試算を示しました。今後、財源や費用対効果についての議論が焦点となりそうです。 北陸新幹線の新大阪までの延伸をめぐっては、与党のプロジェクトチームが福井県小浜市を通って京都駅に南下する「小浜・京都ルート」で建設する方針を決めています。 こうした中、国土交通省と鉄道・運輸機構は、7日に開かれたプロジェクトチームの委員会で、このルートの事業費が資材や人件費の高騰などから、これまで見込んでいた2兆1000億円から大幅に膨らむ試算を示しました。 「小浜・京都ルート」の3つの詳細なルート案を示したうえで、おおむね3兆4000億円から3兆9000億円程度を見込んでいます。 さらに、将来の物価上昇を想定した場合、おおむね4兆8000億円から5兆3000億円程度を見込んでいます。 ま
湖西地域を走っていた江若鉄道の廃線５５周年とＪＲ湖西線の開通５０周年を記念した写真展が、滋賀県高島市今津町の今津東コミュニティセンターで開…
赤字ローカル線に未来はないのか――？ 人口減・東京一極集中がとどまらぬ中、全国の地方でローカル線の廃線危機が叫ばれている。経済合理性の名のもとに「廃線やむなし」の決断が下されるケースが、今後相次ぐこともありそうだ。一方で世界では、そもそもローカル線は「儲かるわけない」が“常識”なのだという。儲からないローカル線は、いったいどのように運行されているのか。赤字でも「廃止論」が巻き起こらないのはなぜか。路面電車やバスが充実したオーストリアの首都・ウィーンを拠点に研究を続ける柴山多佳児氏が、公共交通の“世界基準”をシリーズで解説する。（JBpress） （柴山多佳児：ウィーン工科大学交通研究所 上席研究員） 5分歩けば駅がある 筆者は交通計画、そのなかでも特に公共交通計画・政策を専門として、ヨーロッパ中部に位置するオーストリアの首都ウィーンの工科大学に勤務している。 ウィーン工科大学は1815年創
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ＪＲ西日本は、国鉄時代の運賃体系によって同じ距離でも運賃に差が出るケースがあることを踏まえ、来年春に、京阪神エリアなどで運賃体系を統一する方向で調整を進めていることが関係者への取材で分かりました。 これによって宝塚線などの一部の区間では運賃が引き下げられる一方、大阪環状線などでは引き上げられる見通しです。 ＪＲ西日本では、国鉄時代に作られた複数の運賃体系が残っていて、利用者が多い都市部の区間では運賃が抑えられている一方、郊外の区間ではやや高めに設定されていて、同じ距離でも運賃に差が出るケースがあります。 例えば、営業距離が同じおよそ３７キロの区間でも、新大阪・神戸間が６６０円なのに対し、宝塚線の新三田・尼崎間は６８０円となっています。 ただ、宝塚線や琵琶湖線といった路線では利用者が増えていることから、会社は、こうした運賃の差を解消しようと、来年４月に京阪神エリアなどで運賃体系を統一する方向
JR北陸線の運行を引き継いだハピラインふくいで、交通系ICカードの利用可能範囲の周知が十分に進んでいない。範囲外の駅からICカードを使って乗車し、降車駅で運賃の精算ができない事例が相次ぎ、同社は状況の改善に向けてJRと協議を開始した。一方、今週末はサンドーム福井で人気バンドのコンサートを控え、多くの利用者が見込まれるため、対応を急いでいる。 鯖江市内の40代男性は今月、出張先の和歌山県から帰宅するため、大阪駅、敦賀駅で乗り換え、ハピライン鯖江駅に到着。ICカード「ICOCA（イコカ）」で精算しようとしたところ、支払いを完了できないエラーが発生した。 ハピラインに問い合わせ、敦賀－鯖江分の運賃は券売機で切符を購入して精算。和歌山－敦賀間のJR乗車分は後日、福井駅に出向いて精算する必要があった。「駅で案内があったのかもしれないが、気が付かなかった。JR北陸線の時と仕組みが異なることは理解できる
当会の会員が神戸市営地下鉄西神・山手線の女性専用車両に非協力乗車をしていたところ、女性客から暴行を受けたため警察に通報した結果、女性客が逮捕されるという事件があった。 2024年2月17日(土)夕方、当会会員が伊川谷駅から三宮駅まで移動中、途中の名谷みょうだに駅到着間際に20代くらいの女性客が「ここは女性専用車両です｣と言ってきた。 会員が「法律はないです」と答えたところ、その女性客は突然その会員に対し、髪の毛を引っ張ったり、顔辺りを数回殴ったりしてきた。 そのため、当会会員が車内非常ボタンを押下し、列車は非常停止。そしてそこへ駅係員が到着した。すぐさま会員は駆けつけた駅係員に被害を話し、警察を呼ぶよう要請した。
「今すぐ薬が必要だ！」→届きます!? 東海道新幹線で「荷物輸送」スタート JR東海とジェイアール東海物流は2024年2月15日、東海道新幹線を活用した荷物輸送サービス「東海道マッハ便」を開始すると発表しました。 東海道新幹線で荷物輸送サービスが始まる（画像：写真AC）。 JR東日本の「はこビュン」などと同様、新幹線を活用した「貨客混載」のひとつとして、法人向けの即日荷物輸送サービスをスタートさせます。「安全・正確・高速・高頻度で揺れが小さいという特性を活かし、速達性に優れた高品質で環境負荷の小さい荷物輸送サービス」だということです。 具体的には、東京～名古屋間、東京～新大阪間において「こだま」の11号車にある業務用室を活用。1回あたりおおむね段ボール40箱分（3辺合計120cm換算）まで輸送可能だそうです。1日最大の設定可能本数は、東京～名古屋間で26本、東京～新大阪間で22本となります。
（土井勉：一般社団法人グローカル交流推進機構 理事長） ＞＞＞近江鉄道線「血風録」シリーズの過去記事はこちら ＞＞＞近江鉄道・ローカル線のギャラリーページへ（11枚） 「存続」の方向性で次のステップへ 1．任意協議会から法定協議会までの道のり 「沿線自治体・住民・鉄道事業者が知恵を出し合って、近江鉄道線が地域に有用なものとする」「近江鉄道株式会社としては、現状を超える経費削減は困難なこと」「鉄道事業者に余力があるうちに事業構造の転換が必要」 2019年7月に開催された通算6回目（2019年度では3回目）の任意協議会（正式名称：近江鉄道線活性化再生協議会、地域公共交通活性化再生法で位置づけられていない会議なので任意協議会と略称）では、上で示した3項目など6項目の確認事項をとりまとめた。「存続」の方向性をもって任意協議会はその役割を終了し、次の段階に移行することになった。 次の段階は、沿線10
３月のＪＲダイヤ改正に伴う京葉線の快速縮小問題で、ＪＲ千葉支社は１５日、早朝の上り快速電車２本の運行を継続することを明らかにした。同支社の土沢壇支社長が同日、千葉市役所で神谷俊一市長と面会し説明した。ダイヤ改正発表後の見直しは極めて異例。土沢支社長は「沿線自治体や利用客から厳しい声をいただき、改正後の影響に考えが至らなかったと反省した」と述べた。神谷市長は一定の理解を示しつつ依然「納得できない」として、通勤快速の継続などを改めて求めた。 同支社によると、運行を継続するのは午前７時半前後に東京駅に到着する上総一ノ宮発と君津発の上り快速２本。神谷市長と土沢支社長が面会後にそれぞれ報道陣の取材に答えた。 ダイヤ改正の撤回を申し入れて ・・・ 【残り 557文字】
次世代型路面電車（ＬＲＴ）の宇都宮芳賀ライトレール線を運行する宇都宮ライトレールは19日、宇都宮駅東口停留場を出発する下り線について、朝の混雑状況を５段階評価で公表した。最も混雑する段階を示す評価が多かったのは、午前７時２分発だった。同社は「時差通勤や混雑回避の参考として活用してほしい」としている。 10月２〜13日のうち平日の９日間について、午前６時36分発から同８時４分発までの計12本について調べた。５段階評価は、混んでいる順に「混雑しています」「やや混雑しています」「つり革の多くが埋まっています」「座席が埋まりつり革につかまる方もいらっしゃいます」「座席に空きがございます」と続く。 「混雑しています」と評価されたのは計４本で、うち午前７時２分発は３日、同７時18分発は１日が該当した。「やや混雑しています」が多かったのは、午前７時36分発で９日中８日を占めた。 ５段階評価は、宇都宮ライ
２０２０年３月に全線存続が決まった近江鉄道（彦根市）の２４年度からの上下分離方式への移行まで、半年を切った。ただ利用者増に向けた具体的な方策は見えてこない。京都新聞は沿線住民へのインタビューを実施し、それを基に利用促進策を探った。 「数年間乗ったことがない」「１年で１度乗っただけ」。近江鉄道の利用状況を聞くと、
鉄道事業の赤字が続く近江鉄道（滋賀県彦根市）が、２０２４年度の上下分離の実施から鉄道事業を再構築するためにかかる国と滋賀県、沿線５市５町の…
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