10時間以上に及んだフジテレビ「2回目」の会見。毒抜きの効果を果たし、矛先が文春に向く一因となった（撮影：梅谷秀司）

人気タレントの中居正広氏の性的スキャンダルとフジテレビの対応をめぐって日本のメディアは激震したが、その後に開催された10時間超にわたる会見と文春砲の「誤報」によって、どうやら新たなフェーズに入ったようだ。

とりわけ週刊文春が事件当日の会食について、被害者がフジテレビの幹部A氏に誘われたとしていたものを、「中居氏に誘われた」「A氏がセッティングしている会の“延長”と認識していた」と訂正し、お詫びしたことに批判が集中した。

フジテレビの不祥事に対して「停波」と息巻いていた人々の論調が、今度は文春の不手際に「廃刊」を叫び出すといった様相を呈した。

記事の訂正について、『週刊文春』編集長が発表した声明の一部（画像：「文春オンライン」より）

それだけコンプライアンスや正確性に過敏になっているともいえるが、もっと重要なことは、この一億総付和雷同するかに見える状況にデジタルメディアの生態系の力学が影を落としていることだろう。

大きく様変わりした“情報の広がり方”

スマートフォンとSNSの普及などによって、情報の広がり方は大きく様変わりし、発信する側もその特性に適応した。