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なぜGAFAMのトップはインド系ばかりなのか…天才を育てるインド式教育と日本式教育の決定的な違い 日本最大級のインド人学校で教えていること インド人抜きにして世界の成長は語れない 米国のIT産業は、なぜ世界最大になったのか。ひとつの要因は「インド系人材の活用」だろう。グーグル、マイクロソフト、IBMなど世界有数のグローバル企業のトップがインド系人材なのは偶然ではない。米国のIT産業の発展はインド人抜きでは語れない。 筆者はビジネスを通じて40年間インドと関わり続けてきた。インド人には、一見身勝手にも見える自由でアグレッシブな思考が備わっている。それは、多くの典型的な日本人に決定的に欠けている要素だ。 例えば、インドでは混雑した都会の道路を赤信号で横切ることは当たり前(というか、そもそもインドには信号機がほとんどない)で、走ってくる自動車との距離感を自分で判断して自由に車の間をすり抜けていく
二極化が進む子どもの運動能力 運動が、子どもの発育発達にとって重要であることはいうまでもありません。また、子どもがある程度大きくなれば、スポーツとして楽しんだり、競技においてよい成績をめざしてがんばろうとしたりする機会も増えてきます。適度な運動やスポーツは子どもの心身の発育発達に好影響を与えることはよく知られています。 ただし、現在の子ども達の状況は、運動やスポーツが得意な子どもと、ほとんど屋内で過ごし、運動は学校の体育の授業だけ、という運動に無関心な子どもとの二極化が進行しています。 後者は、ボールが飛んできても受けられない、転んでも手が出ないなど、身を守るうえでの問題が見られ、幼少期からの運動能力の発達に課題があることも指摘されています。もちろんこの中間の子どももいるわけですが、大きく分けて二つの集団が存在していることは確かなようです。 ところで、運動能力は子どもばかりでなく、若者、中
「数学の宿題が多すぎるし、難しすぎる」「宿題のせいで、やりたい勉強も部活もできない」。そんな訴えが高校生や教育関係者から上がっている。学校が進学実績を競う中、宿題の負担が年々増しているとの見方も。質・量ともにこなすのが困難な宿題に向き合う高校生らの声を聞き、背景を探った。 多すぎる、難しすぎる、やる意味がない 名城大教職センター教授の竹内英人さん(54)の呼び掛けで9月に開かれたオンライントークイベント「数学の宿題多すぎない?」には、全国の教員・塾講師や保護者ら約90人が参加。竹内さんのほか、この問題に関心を寄せる数学者と2人の塾講師が登壇し、意見を交わした。 高校時代の宿題について大学生から聞き取った神戸大大学院理学研究科教授の谷口隆さん(45)=代数学=は「多すぎる、難しすぎる、やる意味がないという3つの問題点が見えてきた」と指摘。他の科目に手が回らなくなるほどたくさんの課題や、解答を
「”なぜ日本人は英語を話せないか”と欧米人に聞かれたら…」 そんな書き出しから、山下太郎(@taroyam)さんは以下のようなツイートを投稿しました。 「なぜ日本人は英語を話せないか」と欧米人に聞かれたら、「ラテン語を学ぶように学ぶから」と答えると「なるほど、そうだったのか」と合点される。 — 山下太郎 (@taroyam) April 5, 2022 そうなのか(゚Д゚;) 文法は皆苦手 ちなみに、なぜ欧米人が納得するのかというと…。 文法に重きを置いた日本の英語教育は「読めても話せない」と不評だが、あれは欧米のラテン語教育そっくり。欧米人がラテン語を学ぶのは、カエサルやキケローなどの古典作品を直に「読む」ためであり、死んだ彼らと「話す」理由はない。 — 山下太郎 (@taroyam) April 8, 2022 話せるようになるのを目的とするならば、英語教育の在り方を変えるべきかもしれ
以下は私が某ウェブメディアに書くつもりだった、アンチ東京五輪記事の冒頭部分である。開催前のゴタゴタを見て、この調子なら開会式の後も反五輪世論は盛り上がり続けるから記事発表はそれからでもいいかと甘い見通しを立てていた。しかし、テレビや新聞が本気を出したときのプロパガンダ能力はおそろしい。 日本の○○選手が金だか玉だかを取りました云々と、朝から晩までアホみたいに礼賛報道が続くせいで、もはやアンチ五輪記事を発表しても旗色が悪そうな気配である。 私は五輪が大嫌いだが、いっぽうでプロのライターなので、際どい原稿の扱いには慎重だ。時機を逸した内容ゆえにバズる期待値が低いのに、炎上リスクばかりが高い文章を商業媒体に寄稿して原稿料を得るのは、自分の職業倫理に反する。なので、掲載内容について自分が責任を取れるnoteに転載しておくことにした。 ──────────────────────────── ■諸君
学校で配布された「どくしょかんそう文のかきかた」というプリントが、「私の学生時代もこんなのが欲しかった」「読書感想文ってこういうこと書けばよかったのか」と話題を呼んでいます。 話題になっているのは小学1・2年生向けに配られているプリント。 話題のプリント 冒頭では「よみたい本をえらぼう」と読書感想文のテーマの選び方を指南しており、「のりものやきかいの本」「ものがたりの本」「ゆうめいな人の本(でんき)」「どうぶつやしぜんの本」と4つのジャンルの魅力を紹介しています。。 続く「どくしょかんそう文のくみたてを考えよう」では、「本をえらんだわけ」「あらすじ」「こころにのこったところ」「じぶんだったらどうするか」と順序だてて感想文を書く方法をアドバイス。具体的な例を出しながらの説明は年齢を問わず、わかりやすい内容となっています。 このプリントを紹介したのはTwitterユーザーの小麦こむぎ子(@co
埼玉県加須市立騎西小学校で2017年6月、当時5年生の男子児童が給食の運搬中にやけどを負ったのは学校の安全管理が不十分だったからとして、父親(52)などが加須市に治療費など約793万円の損害賠償を求めた訴訟で、さいたま地裁は25日、市に約298万円の支払いを命じる判決を言い渡した。市側は事故の未然防止措置が不十分だったと認める一方、児童にも一定の過失があると主張し、訴訟は過失の相殺が争点となったが、斎藤清文裁判長(沖中康人裁判長代読)は「原告に落ち度があるものではない」と判断した。 訴状などによると、児童は一緒に給食を運ぶはずだった別の児童が不在だったため、高温のみそ汁が入った約10キロの食缶を1人で配膳室から教室まで運搬。途中でバランスを崩してみそ汁がこぼれ、左足に重いやけどを負い、痕が残った。訴訟で市側は、児童が危険性を理解した上で1人で食缶を運んでおり、一定の過失があると主張していた
学者犬というものをご存じだろうか。最近ではあまりみかけなくなったが、昔はよくテレビなどに登場したものである。ようするに算数ができるという犬である。これは1つのショーであり、飼い主が「1+1は?」というと、学者犬という犬が「2」と書かれた紙を口にくわえてもってくるのだ。 当然ながら計算できる犬などいない。犬は飼い主の顔をうかがいながら、答えの紙をもってくるのだ。犬の仕事はひたすら飼い主の顔色をうかがうことである。犬は何も考えておらず、ただ主人の言う通り動くのである。 明治の教育方法が続けられる日本 明治以後に始まった日本の教育は、欧米に追いつけというキャッチアップ教育であった。欧米という主人のやることを常にまねること、これが学ぶということの真相であった。西欧に追いつくには、何も考えないでひたすら物まねをすることが効果的である。とりあえず欧米の学問はすべて真実であると仮定し、それをかつての文部
新型コロナ感染拡大防止のため、学校の休校が長期化。それに伴い、「政府が『9月入学制』の検討に着手した」と報じられていますが、学校現場ではどのような影響が予想されるでしょうか? 今回は現役中学教員Aさん(匿名)に「今年度から9月入学制が導入された場合の懸念点」を伺いました。 1:“学年が切り替わる時期”が変わって、先輩/後輩が同級生になる? 9月入学制の導入は学校現場でも話題に上がっている。「現状では、こういう課題が想定できるんじゃないかな」と考えたことを話していくよ。 現行の制度だと「同じ年に生まれた8月生まれの人と10月生まれの人」は同学年だけど、「3月生まれと、5月生まれ」は別の学年になる。これは“新しい学年に切り替わるタイミング”が4月2日だからなんだよね。 9月入学制に移行すると、この“新しい学年に切り替わるタイミング”は……9月2日になるのかな。今まで「4月2日生まれ~翌年の4月
「プログラミング教育」が必修化されたのはなぜ? それを支える「GIGAスクール構想」とは?:短期集中連載「プログラミング教育とGIGAスクール構想」 第1回(1/4 ページ) この4月から2020年度が始まり、小学校の教育課程で新しい「学習指導要領」が完全実施された。2021年度には、中学校の教育課程における新学習指導要領も完全実施される。 学習指導要領は、ほぼ10年に1回の頻度で改訂されている。今回の改訂では、各教科において「プログラミング教育」や「アクティブ・ラーニング」が導入され、小学校における「外国語」が正式な教科となる。従来の改訂と比べると“改革”ともいえる比較的大きな変更といえる。 しかし、この指導要領改訂の“肝(きも)”ともいえる、小中学校へのPCの導入台数は、まだまだ少ない。この課題を解決すべく、文部科学省は2019年12月、「児童・生徒に1人1台のPC」の実現を目指す「G
秋田県大館市教育委員会が、子どものインターネット・ゲーム利用を規制する条例案を制作していることが分かりました。ねとらぼの取材に対し教育委は「条例案を進めていることは事実です」と回答しています。 秋田魁新報の報道によれば、「インターネットやゲーム機の過剰な利用が、子どもの学力や体力の低下、昼夜逆転による不登校、睡眠障害などの精神面でのトラブルを引き起こす」とする説が条例制定の趣旨。ゲームの利用について「平日は原則60分以内」と定め、ゲーム以外を目的としたスマートフォンの利用および休日の活動については、各家庭でのルール作りを求める内容です。 ねとらぼでは、条例案の具体的な内容について、秋田県大館市教育委員会に問い合わせを進めています。 子どものインターネット・ゲーム利用を制限する条例案としては、香川県で検討されている「ネット・ゲーム依存症対策条例案」が物議を醸しています(関連記事)。 特に争点
最初に、「暗記数学」の定義をしたい。これは、数学の問題を解くために、プロセスを軽視して「やり方」や「答え」だけ暗記して問題を解くこととする。「用語」の意味も知らないで問題を解くことも含まれる。 したがって、公式や定理や解法に現れる用語の意味を知ってから、それらのプロセス(証明)を一通り理解し、そして公式や定理や解法を暗記することは「暗記数学」ではない。もちろん、公式や定理や解法を暗記した後に、それらのプロセス(証明)を一通り理解することも「暗記数学」ではない。 暗記数学がここまで無意味な理由 現在は入学試験シーズン真っただ中であり、また学生からは学期終わりの授業感想を多く寄せられる。専門の数学や教職の数学に関しては、あまり心配することはない。一方、リベラルアーツの基礎となる数学の履修者からは、「なぜそうなるのか、という理由を説明してもらった授業は高校までほとんどなく、大学に入って初めて受け
読売新聞が酷い社説を出してたので、ちょっと紹介したい。 政府が2023年度までに、全国の小中学校で1人につき1台のパソコン(PC)などの情報端末を配備する方針を決めた。「3人に1台」の配備を目指していた文部科学省の計画を一気に加速させる。 1人1台PC 投資に見合う教育効果あるか 1人1台のパソコンを教育現場に配備しようという流れ…これをなぜかプログラミング教育にだけフォーカスを当てて語っている。 そんなことならいっそ全員にノートパソコンをもたせて、そこにすべての教科書やプリントのデータをまとめてほしいぐらいにはいいだろう。 ところが、天下の読売新聞が「プログラミング教育のためだけにパソコンを税金で揃えようとしてるとでも言わんばかりのミスリード報道をしている。 読売「新聞」としては、紙がなくなると、新聞の発行部数を伸ばしたり、配達員を食べさせることが難しいから酷いポジショントークをしている
今年4月から小学校で必修化されるプログラミング教育で、都道府県で準備状況にばらつきがあることが判明した。文部科学省が9日に発表した教育委員会対象の調査によると、埼玉県などは管内の市区町村教委の全ての小学校で教員が研修や模擬授業などを実施。一方、福島県などでは管内の2割以上の教委が「最低限必要な指導体制の基礎が整っていない」(文科省)とされ、1学期からのスタートに向け、黄色信号が点滅している。 【表】プログラミング教育に関する主な意見 「もともとプログラミング教育に精通した職員がいない中で、4月からは英語や道徳の教科化が始まる。とても手が回らない」 福島県会津美里町教委の担当者がこう打ち明ける。福島県では同町のほか、1割以上の教委が管内のすべての学校で模擬授業などを「実施していない、(今年3月末までに実施する)予定もない」と回答。一部の学校しか実施しない教委も合わせると、2割以上が準備不足の
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