2月3 第1話 気がついたら全てが失われていた 美容ローラー更新のちょっと後ぐらいのお話でした 【→】続き!!! 新生「銀十字社」初仕事です。買っていただけると助かります トークライブやります。この話もします。 たぶん全部税金になります。宜しくお願いいたします。→→→今週はもう一回ぐらい更新の予定です カテゴリなしの他の記事

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2月3 第1話 気がついたら全てが失われていた 美容ローラー更新のちょっと後ぐらいのお話でした 【→】続き!!! 新生「銀十字社」初仕事です。買っていただけると助かります トークライブやります。この話もします。 たぶん全部税金になります。宜しくお願いいたします。→→→今週はもう一回ぐらい更新の予定です カテゴリなしの他の記事
最初はそんなつもりはなかったのに、気付けば三部作の超大作になってしまった「元ケータイ屋さん」シリーズ。 今回は遂に「僕がケータイ屋さんを辞めた理由」です。 あくまでも中の人が、そう思った、そう感じた、というお話です。 先にこれらもお読み頂ければありがたいな、なんて。 第一部:元ケータイ屋さんの、ちょっとした愚痴 第二部:ケータイ屋さんだった頃に気をつけていた事。 僕のケータイ屋さん歴 具体的な社名、店舗名は伏せますが(過去記事でわかってしまう気もします… 2008年 – 一次代理店所属、郊外量販店にて販売担当 2009年 – 某事業者所属、都内量販旗艦店にて販売担当、後に売場責任者 2010年 – 某事業者所属、都内量販旗艦店数店舗のラウンダー営業。新規事業だったので畑を耕すような仕事でした。 2011年 – 一次代理店所属、都内量販旗艦店にて販売担当、後に売場責任者 2012年〜2014
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秘密結社THE GUILDも仲間が15人近くになり、僕の直轄チームも3人に増えた今日この頃。直轄チームのみんなには、できれば幹部になって欲しい。でも、翼を折って囲い込むのではなく、いつ独立しても恥ずかしくないように育てていきたい。っていうか、ここに書いたのできるまで、独立なんぞ許さんよ的メモ。新入社員は各自マスターしておくこと。 1: 収入の一定パーセントを貯蓄しなさい 収入の10%〜20%を、お給料日に自動振り込みで貯蓄しなさい。お金持ちになる唯一の方程式は「消費<収入」。この方程式が強制的に維持される仕組みを作る。これが人生を安定させるために一番重要なことです。 2: 生活資金を半年分ためなさい まず無収入状態でも3〜6ヶ月生存できる貯金を作りなさい。生活費の安全バッファは大型案件や、お金にならないチャンス案件を手に入れる最低条件です。安全バッファがなければ、常に生活費のために自分を切
ついに本日より、iPhone6, iPhone6 Plusを使って指紋認証でかんたんに支払いができるモバイル決済サービス「Apple Pay」の運用がスタートしました。 アメリカのマクドナルドでApple Payを実際に利用した動画がアップロードされていましたので、紹介しておきます。 今のところ利用は米国に限定されていますので、こちらのブログでも、シリコンバレーに開発拠点を置く弊社のスタッフにレポートしてもらうことにしましょう。 弊社はクレジットカード決済サービス「WebPay」を提供するスタートアップですので、Apple Payの発表前からAppleの決済まわりの動向は非常に気になるところでした。そして、日本時間の9月10日にiPhone6と同時にApple Payが発表され、Apple Payのビジネスモデル、技術的な仕組みの周到さに驚かされました。 これまで、いまいちパッとしたサービ
Chef is used by companies of all shapes and sizes, from tiny startups to the largest companies in the world, to create businesses where infrastructure moves as fast as software. One thing that binds all these different companies together, regardless of size, is this critical fact: The people who build and manage infrastructure are the people who best understand the unique requirements that make th
前から書きたいネタだったが、TwitPicが閉鎖されるニュースをぼーっと見ていて、俄然書きたくなったものの、ちゃんと書くのは大変なので、思うがままに適当に書いてみる。 Twitter apiとは、Twitterというビジョンに賛同した人が得られた楽園 要するに「Twitterというビジョン」に賛同した人が、「いいもの」を作れば注目されることができる、という面白い現象だった。 エコシステムってそういうことだと思うけどね。 昔は、サードパーティを活用した戦略だったに違いない。 国内だとTwitterにモバツイとTweenへのリンクを貼ってもらっていたわけで。 あとツイートからサードパーティへのリンクが貼られていたのも特徴的でしたね。 調子に乗りすぎたサードパーティ サードパーティは、本体を超えてはいけないんです。蛇口を止められたら終わりなんですから。 Twitterにとってのサードパーティに対
「社長が『直したら10万出す』って言ってるんだけど助けてくれない?」と元同僚が転職先企業から。訪問して管理者パスワードもらって1分で原因突き止めて5分で直した。友人は社長に掛け合うも5分の仕事だろと支払い拒否。友人は平身低頭して飯ご馳走してくれたけど、その会社はもう助けない。 — 高橋優亮 たかはしゆうすけ (@v_takahashi) 2014, 8月 13 これがまだ「1億円出す」とか「重役の座を用意する」って話になると半ば冗談っぽく語ったようなニュアンスもあるので判断は分かれるところなんだけど、10万円ということ、元同僚が転職先の企業から(本来ならこういう関係では連絡をしにくいにも関わらず)わざわざ連絡してきたってことは、相当困っていたようすで、本当に10万円の対価がある内容だと関係者が認識していたはず。で、その期待に応えて対応したら......「5分の仕事」と支払いを拒否。元同僚は
ビジネスを前提としつつ「一度お会いしてお話をうかがいたい」という話は、比較的どこにでもあります。フリーランスだと特にそういったことがありがちではないでしょうか。 私もフリーランスになって7年目になるのですが、そういったお話を頂くことが多いです。しかし、いくつかそういった話を経験すると、それがどのように表現されるかで相手が地雷であるかどうかを推測するようになりました。「一度お会いして話をうかがいたい」といって呼び出しておいて、散々ノウハウ情報を引き出そうとしたあげくに「ありがとうございました。さようなら」とか、「次に面白い人を紹介してください」と言う人があまりに多いのです。 一方で、実際に案件を依頼するかどうかを考える状態の発注者側が、外注側を呼び出す側の気持ちもわからなくもないです。「一度お会いしたい」というのは、要は相手がどういった人物であるかのチェックを主目的としていることも多いのです
2014 - 07 - 25 音楽業界が衰退しているのは「プラットフォーム」をちゃんと確保できてないからだよ シェアする Twitter Google Pocket Line 興味深い記事を見つけた。 新聞が終わる前に音楽業界が先に終わりそうな件 音楽業界の衰退について元記事では ・ Youtube にやられた説 ・ダンスや振り付けがついたものが主流になったから ・若者の車離れでCD聞く時間が減った(車の中を盛り上げる必要がなくなった)から という要因が挙げられている。 それらを読んでさらに書き加えたくなったことを幾つか掘り下げてみたい。 そもそも、知らない音楽を聞かせる場所自体が減った 読んで気づいたが 「車離れ=CD離れ」なら、同時に「車離れ=ラジオ離れ」でもある 。ラジオなんかCDやラジオのプレーヤーを買わなくなった現在では車でのほうが聞くんだから。 「ラジオ」というメディアは
2014年3月20日、バチカン市国の公式プレスルーム「サラ・スタンパ」で記者会見が開かれ、同国がある契約に調印したことが発表された(写真1)。契約書の署名者は、ジャン=ルイ・ブルーゲス バチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教とNTTデータの岩本敏男代表取締役社長だ(写真2)。会見には、バチカン図書館のチェーザレ・パッシーニ館長、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業本部長などが列席した。 右から、チェーザレ・パッシーニバチカン図書館長、フェデリコ・ロンバルディバチカン市国公式プレスルーム担当、ジャン=ルイ・ブルーゲスバチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教、NTTデータの岩本敏男代表取締役社長、NTT DATA EMEAのパトリツィオ・マペリCEO(最高経営責任者)、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業本部長。
2014-05-20 すき家、ワンオペ維持 ネットですき家の騒動が騒ぎになったのは一斉閉店がある程度ピークに達してからだ(220店舗)。ここまでは、ネットの力はほとんど関係ない。ここからネットで騒ぎになり、MAXで300に近い数まで閉店が増えたが、現状は210店舗ほどに減少しているらしい。ネットで騒ぎになってからすき家の状況が悪化しているか。そうでもないような気がする。むしろ徐々にリカバリーされてしまっているのが現状だ。ネットの声は、無力なのだろうか?すき家はこれから巻き返してしまうのだろうか。それともこれから大きな変化が来るのだろうか。少なくとも、すき家は5月14日の決算発表において、ワンオペの維持の姿勢だ。 ゼンショー社長の小川賢太郎さんの会見まとめ読んだ。 http://business.nikkeibp.co.jp/article/interview/20140519/2649
ヤフー株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社のコーポレートサイトはこちらです。 当ページに記載されている情報は、2023年9月30日時点の情報です。 イー・アクセス株式会社 株式会社ウィルコム ヤフー株式会社 ヤフー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:宮坂 学、以下「ヤフー」)、イー・アクセス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:エリック・ガン、以下「イー・アクセス」)、および株式会社ウィルコム(本社:東京都港区、代表取締役社長:宮内 謙、以下「ウィルコム」)は、2014年3月27日付「ヤフー株式会社によるイー・アクセス株式会社の株式の取得に関するお知らせ」にて、ヤフーがソフトバンク株式会社(以下、「ソフトバンク」)からイー・アクセスの株式を取得することについてお知らせしましたが、その後、ヤフーとソフトバンクで協議を重ねた
ネット通販大手のアマゾンが大学生などに対し、書籍の価格の10%をポイント還元しているサービスが、「事実上の大幅値引きで再販契約違反にあたる」として、緑風出版、晩成書房、水声社など中小の出版社が、アマゾンへの出荷停止を相次いで決めた。 著作物には独占禁止法の例外として、出版社が書籍や雑誌などの小売価格を決めることができる「再販制度」が適用される。 アマゾンは2012年から10%還元を始めた。これに対して緑風出版などは、10%もの還元は事実上の大幅値引きにあたり、小売価格を維持する再販契約に違反すると主張。サービス停止を申し入れてきたが受け入れられないため、5月から出荷停止に踏み切る。期間は半年間で、自社の出版物にサービスが適用されなくなれば解除するという。 出版社にとってアマゾンはもっとも売り上げの大きい「得意先」だ。緑風出版の高須次郎社長は、「出荷停止には勇気がいるが、このままでは定価販売
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140404/k10013500081000.html あー腹立つ! くっそむかつく!! あのさー、景気悪いとか庶民金ないとかいろいろ言われてるし、デフレだなんだで売価上げたもん負けみたいな風潮出てきてんじゃん。削れるコストを限界まで削って、従来の売価を維持して、そんで増税でなおのことがんばるよな。 俺前からずーーっと言ってんだけど、高い商品売れるんだって! たとえばカップ麺なんかが典型なんだけど、小麦粉の値上げとか震災からこっち、メーカーも積極的な商品開発やらなくなってるし、仮にどこかでやってたとしても、あんまり小売チェーンでは採用しないわけ。でも違うの。200円前後とか168円とかそういうんじゃなくて、300円オーバーのカップ麺とか絶対に売れるんだって。なんなら縦型で398円でくっそ凝ったカップ麺とか出してみろよ。絶対
この連載企画『だから直接聞いてみた for ビジネス』では、知ってトクもしなければ、自慢もできない、だけど気になって眠れない、世にはびこる難問奇問(?)を、当事者である企業さんに直撃取材して解決します。今回は放送作家の鮫肌文殊氏が、消費増税で気になる自動販売機の小額硬貨対応にまつわる疑問について迫ります。 【今回ご回答いただいた企業】 富士電機コールセンター様 4月から消費税が5%から8%に上がる。さらに来年には経済動向を睨みながら再度値上げし10%にするという。「いつの間にそんなこと決めたのだ?」と言ったところで、一度決まったものは仕方あるまい。とりあえず、4月1日から一斉に上がる消費税。国民の義務として渋々でも払わなくてはならない。 今度の消費増税で、価格への転嫁をどうするかで、いろんな業界が悩んでいるようだ。例えば、日本コカ・コーラは自販機の商品の10円値上げを決定。「それって、8%
CVGによると、EU加盟国内におけるゲームやアプリの宣伝で、少しでも課金要素があるものを「無料」と宣伝するのが禁止されることが明らかになった 2月28日、EUの公正取引庁(OFT)は一部のメーカーと会談をし、ヨーロッパの消費者がアプリの課金で被害を受けるような状況を防止するための措置をするように勧告したという EUは4つの案を提示し、一つ目は「無料」と銘打って消費者をミスリードするような広告を出さないようにするべきというものだ。 海外では無料ゲームは「Free to Play」と宣伝されることが多いが、「Free」すなわち「無料」と宣伝していいのは、課金要素が一切ないものに限るということになる。 したがって、アイテム課金等があるようなゲームや課金で機能が解除されるようなアプリはEUでは「無料」と宣伝してはいけなくなる。 2つ目の勧告は、子供の消費者に対してアイテムを買うように誘導することを
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