【ワシントン共同】米疾病対策センター（CDC）は27日、子宮頸がんを予防するHPVワクチン接種が、若い世代の女性に効果があったとする報告書を公表した。08年から22年に検査を受けた米国の20～24歳の女性では、前段階である「前がん病変」と診断された割合が約8割減少したとしている。

　子宮頸がんは子宮の出口近くにできるがんで、ウイルスの感染が主な原因。20代から患者が増え始めるとされる。米国では06年、11～12歳の女児にHPVワクチン接種が推奨され、21年まで接種率は着実に増加した。20～24歳が最も接種率が高い世代という。

　中度と重度の前がん病変を調べた結果、20～24歳ではいずれも約8割減少したが、25～29歳では重度の前がん病変の減少率は4割近くにとどまった。

　日本では13年から定期接種が始まったが、全身のしびれなどの訴えが相次ぎ、積極的勧奨を中止。22年から勧奨を再開したが、接種率は低迷している。日本産科婦人科学会によると、毎年約1万人が子宮頸がんとなり、約3千人が死亡している。