北京人から見た東京の印象 けやきの樹々がキラキラと万緑の葉をなびかせる東京六本木・けやき坂通りのフレンチ・カフェ。私はそこで、5年ぶりに北京人のAさん（32歳）と再会した。 私は2009年から2012年まで講談社北京に勤務していたが、彼女は私がその時に採用した中国人社員の一人だった。当時、彼女は東京の名門大学の大学院を出たばかりで、大変優秀な社員だった。 私が帰任してまもなく、彼女は講談社北京を辞め、北京のIT企業に転職して成功した。結婚してマンションも買ったが、このたび日本の大手IT企業に中国事業の統括者候補としてヘッドハンティングされた。そこで意を決して、中国人の夫と共に東京に住むことにしたのだという。 いまや高級スーツに身をかためた「六本木ヒルズ族」となった私のかつての部下は、開口一番、こう言った。 「私が東京へ来て最初に買ったものは何だと思います？ これですよ」 そう言って彼女は、
イノベーション理論と物性物理学を専門とする京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏が、新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどったことをきっかけに、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。前回に続き、米パデュー大学H.C.ブラウン特別教授の根岸英一氏と、山口氏による対談の模様を伝える。 話題は、日本とアメリカにおける研究者のあり方の違いへと進んだ。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 台頭しつつある中国の頭脳 山口 日本では、化学産業は何とか持ちこたえているものの、エレクトロニクスや物理系の産業は総じて落ち込んでいます。シャープは自力再生が難しくなって、ついに台湾の鴻海精密工業に買収されました。東芝も今年に入って子会社の原子力企業（ウェスチングハウス・エレクトリック）が倒産し、何と最も大切な半導
手足が異常に震え、ちょっとした動作も困難になってしまうパーキンソン病。その根本的な治療方法はみつかっていません。日本では10万人あたり100〜150人と言われていて、難病指定がされています。その手の震えを緩和しようとする腕時計型デバイスがマイクロソフトによって開発されています。 スポンサーリンク 腕時計型デバイスの名前は「Emma」 これがパーキンソン病の症状である手の震えを抑えるデバイス「Emma」です。Miscrosoft Researchが、パーキンソン病患者エマ・ロートンさんの手の震えを解析して開発されていて、プロトタイプが完成しました。 「Emma」を腕に装着し、現在の手の震えをうまく相殺してくれる振動数をタブレットから選択します。すると内蔵されたバイブレーターが手の震えを相殺するように振動し、手の動きが安定するという仕組みになっています。その効果を見ていただきましょう。 その効
次の記事が話題になっているから、勢いで書いてみる。あまり推敲はしていない。 英科学雑誌 日本の科学研究の失速を指摘 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170323/k10010921091000.html 40代。国立大学工学系の教授。 30代に成した業績が評価されて、30代後半には学部でもっとも若くして教授になったくらいだから、自分で言うのもなんだけど、優秀な部類だと思う。 いや、優秀だったと、過去形で書くべきか。 この日本の科学研究の失速は、なるべくしてなったものだ。 なによりも重要な「研究時間」の減少がひどすぎて目も当てられない。 僕自身の論文生産性も低下の一方で、今後、以前のようにまた増えるなんてことは、まったく想像できない。 natureで言われている研究費減少の影響も大きいが、まずは研究時間が無いことにはどうにもならない。 そして、意外と大事な
日本最大の科学研究所「理研」。1917年に設立され、湯川秀樹や朝永振一郎など日本の科学史を彩る研究者たちが参集した。100年目を迎える2017年には450の研究室、3000人の研究者を擁し、全国に研究施設を持つ。 そこでは今どんな研究が行われているのか？ 研究者たちは何を目指しているのか？ その全貌を明かそうと仙台から播磨まで5拠点で70人にインタビューし、このたび『理化学研究所 100年目の巨大研究機関』を上梓したノンフィクション作家・山根一眞さんが、大興奮の研究成果をご紹介！ 水でできたプラスチック？ 「山根さん、面白いものを見せてあげましょう」と差し出されたのは、ちくわほどの大きさの半透明のぶにゅぶにゅした不思議な棒だった。それは「98パーセントが水」なのだという。水？ こりゃ、いったい何なんだ？ 3月20日、理化学研究所が創立100周年を迎える。 通称、理研。日本最大の科学研究所だ
（もりのぶ しげき）法学博士。東京財団上席研究員、政府税制調査会専門家委員会特別委員。1973年京都大学法学部卒業後、大蔵省入省、主税局総務課長、東京税関長、2004年プリンストン大学で教鞭をとり、財務省財務総合研究所長を最後に退官。その間大阪大学教授、東京大学客員教授。主な著書に、『日本の税制 何が問題か』(岩波書店)『どうなる？どうする！共通番号』（共著、日本経済新聞出版社）『給付つき税額控除』（共著、中央経済社）『抜本的税制改革と消費税』（大蔵財務協会）『日本が生まれ変わる税制改革』（中公新書）など。 森信茂樹の目覚めよ！納税者 税と社会保障の一体改革は、政治の大テーマとなりつつある。そもそも税・社会保障の形は、国のかたちそのものである。財務省出身で税理論、実務ともに知り抜いた筆者が、独自の視点で、財政、税制、それに関わる政治の動きを、批判的・建設的に評論し、政策提言を行う。 バック
日本での子育ては、ぶっちゃけ苦行だと思います。わたし自身、まだ子どもはいませんが、日本で子育てしたいとは思いません。 理由はかんたんで、「親になったら○○は諦めろ」「親なんだから、子どものために○○しないのは当然」と言って、子育て世代を当然の顔をして追い詰める人が多いからです。 初詣ベビーカー自粛問題 いまネットで注目を浴びている、「初詣ベビーカー自粛問題」。 何の落ち度もない単に小さい子供を連れたママさんが初詣に来て、これを見て嫌な気持ちになると想像できないだろうか。 なら松葉杖の人も、車椅子の人も足の悪い高齢者も、視覚障害者も全部遠慮しろと？ pic.twitter.com/VfjanVHI5W — spark (@Yonge_Finch) 2017年1月1日 これに関しての意見はだいたい3パターンあって、 1. 子どもを守るために、人ごみを避けるのが親として当然 2. ベビーカーを排
岡山県の公立高校、いわゆる進学校ではなく、生徒たちの進路は就職と進学で50：50にわかれる高校である。4年制大学進学は少数だ。教室の一角で女性教員は1時間ほど生徒とその母親を説得していた。 「いまの成績なら国公立大学の進学を狙えますよ。どうですか」 「はぁ。いやまぁ大学ですか……」 「いけるなら大学を狙ったほうがいいですよ。その先の可能性も広がります」 「はぁ。でも先生、あと4年も勉強するんですか？」 普通に考えれば、地方で国公立大学を卒業すれば、就職やその先の進路で可能性は広がる。この教員が以前、勤務していた進学校の生徒たちなら、親も含めて二つ返事で目標として決まるような大学だ。それでも、反応は薄い。 そこで、気がつく。この生徒の親や親族に、大学へ進学した人はいない。進学校の生徒たちとはその時点で、価値観に根本的な違いがある。大学進学のイメージがわかず、高校と同じような教室で勉強する生活
今月、スウェーデンの首都、ストックホルムで、東京工業大学栄誉教授の大隅良典さんに、ことしのノーベル医学・生理学賞が贈られました。 日本中が３年連続となる日本人研究者の受賞に湧く一方、大隅さんは、受賞が決まってから一貫して、「日本の科学は空洞化する」と基礎科学の先行きに警鐘を鳴らし続けてきました。 順調に見える日本の科学の現場で、いったい何が起きているのでしょうか。 北欧にしては暖かい日が続いていた今月７日、ノーベル賞の授賞式を３日後に控え、大隅さんはストックホルムで記者会見に臨みました。 「若い世代は、結果をすごく早く求められる状況が強くなっている。好きなことがやれる科学の世界になってほしいというのが私の思いです」 その２か月前、ノーベル賞の受賞が決まった大隅さんのもとには、日本の科学研究のレベルの高さをたたえる祝福のメッセージが次々と届いていました。 「３年連続での日本人の受賞で
人口減少が騒がれている。 が、客観的に見ると「日本人が減って何が悪いのか？」と疑問を持たざるをえない。 例えば、上智大学経済学部教授で歴史人口学者の鬼頭宏氏は以下のように述べている。 日本の人口は何人が最適か。そんな質問をよくされます。10億人でもいいかもしれないし、数千万人でいいかもしれない。私はそう答えています。たとえばこのまま人口が減っていくと、労働力が足りなくなると言われますが、それは人口問題ではなくて、経済問題。 人口を経済の規模にあわせるか、経済を人口の規模に合わせるかで、人口の上限は変わってきます。つまり人口というのは、絶対的に最適という数字はない。日本の歴史を見てみても、大きく見るとそのときどきの食料とエネルギーの生産量が、人口規模を決めてきたと言えますね。 （ナショナル・ジオグラフィック） つまり、悪いことは何もない。変化がある、ということだけだ。 厚生労働省は厚生労働白
全日本空輸株式会社・ANAが運営する訪日外国人向けのプロモーションメディア「IS JAPAN COOL?」で、「日本の祭り」をテーマにした「IS JAPAN COOL? MATSURI」が2016年9… 2016年9月に公開されたコンテンツに続いて、またまた魅力的なインバウンド プロモーションが始動しました。2016年11月7日から公開されている、ヨーロッパをターゲットとしたプロモーションは「JAPAN―Where tradition meets the future」。魅力的なクリエイティブを多数手がけている『猿人｜ENJIN Inc.』が企画制作を担当。今回もスーパークールなコンテンツが展開されています。 オリジナルの動画は、日本人と欧州人の感性の融合を狙い、ドイツ人映像作家 Vincent Urban（ヴィンセント・アーバン）氏とコラボ。東京・京都・熊野・伊勢などの日本国内45カ所に
朴槿恵大統領を巡るスキャンダルで、野党第一党の「共に民主党」はすでに権力を手にいれた気分だ。与党のセヌリ党は茫然自失の状態で次期大統領候補を誰にするか、その見通しも立たない。政治は、外交も内政も機能停止状態に陥っている。 日本では理解されないが、背景には左翼勢力と保守勢力との歴史的な両極対立がある。政権末期に大統領スキャンダルが噴出する「韓国病」と、「儒教的後進政治」がもたらす悲劇である。 ただし、野党指導者らは朴大統領に「即時退陣」は要求はしていない。同大統領が辞任する可能性は、極めて低い。 今、大統領選にしても得はない 朴槿恵大統領の政治力不足が今回の混乱を招いた第一の原因であると、韓国のジャーナリストや政治家、政府高官経験者は指摘する。 韓国では、朴大統領を「不通（話が通じないの意味）大統領」と呼ぶ。記者会見をせず、支援しようとする元老たちを近づけず、忠告も聞かない。閣僚や大統領府の
名古屋市営地下鉄で終電の発車時間が繰り下げられ、「日本一遅くまで走っている地下鉄」になりました。もし地下鉄に限定しなければ、どうなるのでしょうか。 名古屋の地下鉄が大江戸線を抜いて 2014年7月4日（金）から、「街の賑わいづくりや地域経済の活性化につなげる」という目的のため、名古屋市営地下鉄で終電時間の繰り下げが始まりました。金曜日と休前日（例外あり）に限って終電の時間を45分遅らせるもので、名古屋の繁華街である栄駅を0時16分に発車していた地下鉄東山線の終電を、1時1分発に変更。終点の星ヶ丘駅到着が1時15分になりました。 名古屋市営地下鉄東山線。新幹線と接続する名古屋駅、繁華街の栄駅などを経由し、高畑駅と藤が丘駅を結んでいる。 これまで日本で最も遅い時間まで走っていた地下鉄は東京の都営大江戸線で、光が丘駅1時10分着でした。しかし今回、1時15分着の名古屋市営地下鉄がそれを抜き、日本
「がんばる」というのは本来主観的なものなのに、なぜか相対的なものとして見られている日本社会。いくら自分が「がんばってる」って言っても、ボロボロになるまで死力を尽くさないと「がんばってる」と認められません。 その結果、日本各地で不毛な「努力消耗戦」が繰り広げられています。 努力消耗戦が繰り広げられる日本社会 ブラマヨ吉田さんが人工透析患者に対して「がんばらずに助けてくれと甘えるのは通じない。がんばってもできないなら助け合おう」という主張をしたことに関して、こんなツイートをしました。 この「がんばる」ってのが曲者で、日本で頑張るってのはガムシャラになって擦り切れるまでやれってこと。ボロ雑巾になってはじめて、「がんばったね」って手を差し伸べてもらえる。でもそこまで追い詰められた人間には、もっと早くに手助けが必要なんだよなぁ。 https://t.co/HVcAYa5dp8 — 雨宮＠迷走ニュース
発信したいけど書けない…とレジェンド作家に相談したら「そもそも書く前に“読めてない”」と指摘された【町田康さんインタビュー】
ゆらく @kisarazuki これはいいなあ、すべての仕事の基本になればいいのに。そしたら、「そのラインまでは全力で客の為に動く」「それを超えたら客と見做さず努力しないでいい」、販売業だけじゃなくて公務員とかにも広まるといいのに。 2016-09-21 23:18:06 ゆらく @kisarazuki どこまでいっても下手に出なきゃいけないって風潮だと、「ここまでは客（公務員だったら市民、とか）が客として要求できる」ラインがないから、解決策を考えるのもおざなりになりかねないよね…って、やる気なさげな窓口とか見てると思うわー。線引きは、接客する側にもされる側にも良いことだと思う。 2016-09-21 23:20:44
日本の社会システムをめぐる一つのパズル 日本の家族や女性の労働については、ひとつのパズル＝解くべき謎がある。それは、比較的長期的なデータを見渡し、また他国との比較をすると見えてくる謎である。まずはそのパズルとは何なのかについて説明しよう。 しばしば、「日本社会には『男は仕事、女は家庭』という考え方が染み付いている」と言われる。同レベルの経済発展を成し遂げている西欧諸国と比較すればたしかにその傾向は見られる。 2012年の国際社会調査プログラム(ISSP-2012)データによれば、「男性の役割はお金を稼ぐことで、女性の役割は家庭の世話をすることだ」という意見に賛同（「強くそう思う」「そう思う」）と回答した人の割合は、日本で24.4%だが、フランスでは12.5%、スウェーデンでは5.8%など、より低い割合になる。 ただ、では日本は「専業主婦社会」をさぞかし長く経験したのかと思いきや、実はそんな
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