今年取材した中で最も印象的だったのは、海外で10代の若者がスマートフォンよりPCに接する時間が増えているという調査結果だった。これは日本HPが新製品発表会で紹介した数字で、米国、中国、ドイツのZ世代（22歳未満）がミレニアル世代（23歳～28歳）に比べて有意に増加しているという。PCからスマートフォンへのシフトが叫ばれて久しいが、それに逆行するような動きだ。 この調査そのものは、スマートフォンではなくPCの巨大メーカーであるHPが行ったものであり、各世代の調査を別々に行っているなど、そのままストレートに受け入れていいのか慎重になる必要がある（いずれもHPの現地法人がそれぞれ市場研究のために集めたデータ）。 とはいえ、同社がこうした市場データに基づき、22歳未満のZ世代に向けたPCの商品企画で業績を伸ばしていることを考えれば、ある程度は信頼に足る「動向」「流れ」といえるだろう。 この動きの本
経団連は２９日までに中西宏明会長就任２年目に合わせ、政策を提言する委員会を横断的にまとめる「デジタル・トランスフォーメーション会議」「経済構造改革会議」の２つの会議を新設することを明らかにした。デジタル技術を活用した成長戦略の推進や社会保障改革、財政改革に組織横断的に取り組む。経団連の久保田政一事務総長が産経新聞などのインタビューで明らかにした。 電子商取引などの普及で、流通や金融といった業界の垣根が崩れ、「産業構造自体が変化するため、横断的に取り組む必要がある」と判断した。 また、スタートアップ企業（創業間もないベンチャー企業）との連携を図る委員会なども新設し、新産業育成に必要な規制改革などの提言にもつなげる。 久保田氏は、検査入院で６月末まで公務を離れる予定の中西宏明会長と電子メールや電話を通じてやりとりしている状況だと明かした。会長不在については「限界もあるが、事務局や副会長らと分業
5Gに向けたデモンストレーションでは、VRやARが扱われることが多い。なぜ5GとVRはこんなにセットで語られるのだろうか？ 特集「ビジネスを変える5G」の第9回では、5GとVRの可能性を考察してみたい。 5Gの「速い」は3つの意味を持つ 5Gの特徴は、言うまでもなく、通信速度が向上することだ。「通信速度向上」という言葉には幾つもの要素がある。 1つ目は、ストレートな「速度アップ」。最大伝送速度は10Gbpsになり、4Gの10倍になる。とはいえ、これを額面通りに捉えてはいけない。4Gでも最高伝送速度をそのまま個人が体感するのは難しい。効率は変わるとはいえ、5Gでも10Gbpsが使えるようになるわけではなく、「現在よりもずっと速度が落ちづらくなる」「現在数十Mbpsが中心である最高速度がさらに上がる」と考えるべきだろう。それでも、一般的な光固定回線に近い速度が得られる可能性は高く、かなりの改善
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