35歳定年説より怖いフルスタックエンジニアしか生残れない未来とは - paiza開発日誌 昔々、SIerでもフルスタックという言葉では無かったのですが、「Ｔ型人材」「Π型人材」になれと言われてきた時代がありました。(今も言われているのかな) この言葉が今WEB業界から出てきたことに、感動を禁じえません。 ああ、SIerのオッサンが、昔訓示をうけた姿がここにある。。。 時折、SIerの昔話みたいな話がWEB業界の最新の話として出ることがあるんですが、歴史は繰り返すってことですね。。。 クラウドでインフラ領域に侵食するオフショア さて、話題のフルスタックエンジニアですが、正直日本国内で優位性を保てるのはあと5年じゃあないかな、なんて予想してます。 フルスタックエンジニアの複合スキルで触れられているシステムのインフラ構築ですが、基本は日本人エンジニアが担当することが多いです。 理由はいろいろあり
「Programmer for Hire の記事にて John Larson は、プログラミングをアウトソーシングしたが故にプロジェクトが完成を見ないスタートアップ企業の話を引き合いに出し、海外へのアウトソーシングにまつわる問題点について論じている。このスタートアップ企業ではプロジェクトのプログラミングを時給 14 ドルでインドに依頼したが、全てにおいて細かな指示を出さないと事は正しく進まず、結局自分たちで多くの時間を直しに費やさざるを得ないという悲惨な状況に陥っているという。Larson 氏は今までこの程度の価格帯でのアウトソーシングで上手くいったプロジェクトなど耳にしたことがないといい、ではこのスタートアップ企業の例では問題の核心は果たしてプログラミングにあるのか、それともその価格帯での無謀な期待にあるのだろうか? と疑問を投げかけている (ITworld の記事より) 。 Larso
ガートナー ジャパンは8月24日、国内企業のグローバル・ソーシング利用に関する調査結果を発表した。年商1000億円以上の企業における2011年のアプリケーション開発のオフショアリング利用率は、前年比3.9ポイント増の19.1％で、3年ぶりに増加に転じた。 ロケーション別（複数回答）では、中国が全体の88％を占め、次いでインドが12％を占めた。ベトナムやフィリピンなどを利用する企業もあったが6％以下にとどまった。中国国内では大連、北京、上海に加え、西安、済南、天津での人気が高まっており、物価や人件費の上昇、また、人材獲得競争の激化から、中国の内陸部にオフショアセンターがしつつあるという。 利用企業の業種は、2010年までは製造や証券、損保などが先行していたが、銀行や流通などの業種でも取り組みが強まっている、委託方法も国産ベンダーを経由した間接的なものから、オフショア企業との直接取引を希望する
コストメリットが注目されるオフショア開発――セキュリティの観点でとらえてみると、セキュリティ以外にもさまざまなものが見えてくる。 今回はオフショア開発における情報漏えいやセキュリティを考察してみたい。このテーマについて、ぜひ議論のきっかけにしていただきたい。 オフショア開発とは？ IT用語辞典「e-Words」によれば、「システムインテグレータが、システム開発・運用管理などを海外の事業者や海外子会社に委託すること。オフショア開発の主な受注先としてはインドや中国の企業が挙げられるが、近年ではロシア、カナダ等にもオフショア開発を請け負う企業が設立されている。また、日本や欧米の企業が現地に進出して本国の案件を受託する場合もある」とある。 筆者の記憶では、オフショア開発の歴史はまだ20～30年程度しかない。10年ほど前に筆者は、金融機関におけるオフショア開発の可能性を検討し、その結果を上司に報告し
NTTデータは現状比1割増の1万人超、日立製作所が同2倍超の6000人、富士通も同2倍超の5000人――。これは数年後、国内ITベンダーが抱えるようになるインド拠点におけるIT技術者の数だ。米ガートナーの予測では2014年まで、日本のITサービス市場の成長率は円建てで年平均0.8％。世界で最低の伸びと予測されている。一方で新興国の同市場は年平均10～11％の高成長が続く。旺盛なIT投資が見込まれる海外市場の攻略や海外拠点へのITサービスの拡充には、技術力が高く賃金が安いインドのIT技術者の確保が重要になっている。 既に米IBMや米ヒューレット・パッカード、米アクセンチュアといった米ITベンダーがインド拠点に抱える技術者はそれぞれ6万～8万人。日本のユーザー企業がグローバル展開を加速させるなか、国内ベンダーも遅ればせながらインド拠点の人員数を急激に増やし、海外の顧客へのITサービスを拡充しよ
NECはITサービス領域で利用していたロジェクト管理手法を標準化し、全社統一的に適用する。ビジネスユニットをまたがったり、オフショアで開発したりするプロジェクトの効率化や品質向上を狙うという。 NECは4月6日、システム構築やソフトウェア開発における「プロジェクト管理標準」を規定し、国内のグループ各社および中国を中心としたオフショアに展開すると発表した。 プロジェクト管理標準は、「標準プロセス」と「標準ツール」で構成される。標準プロセスはプロジェクトマネジャーがやるべき作業、すなわち進捗管理・品質管理・コスト管理・障害管理などと、そのアウトプット（帳票）を定義している。また標準ツールは、標準プロセスで定義した“やるべき作業”を実施するためのソフトウェアとなる。 NECではこれまで、各ビジネスユニット（BU）単位でプロジェクト管理標準を整備してきたというが、BUを横断するプロジェクトの増加や
日本よりも手厚い中国企業のIT人材育成：現地からお届け！中国オフショア最新事情（15）（1/2 ページ） 日本のオフショア開発に携わる関係者が一堂に会す年次シンポジウム「オフショア開発フォーラム」では、中国を中心としたアジアのオフショア開発現場の状況、人材育成や技術習得のノウハウなどが紹介された。オフショア開発を成功に導くための鍵とは何か。 国際IT人材戦略が鍵に わたしが学長を務めるオフショア大學では、主要メンバーが中心となり、年次シンポジウム「オフショア開発フォーラム」を開催しています。2009年度は中国の浙江省・烏鎮、江蘇省・無錫、そして東京の3カ所で行いました。本稿では、11月17日に東京で開催したフォーラムの模様をお伝えします。 日本のオフショア開発に携わる関係者140人が参加した本フォーラムでは、単にオフショア開発の事例を紹介するだけではなく、具体的な推進方法の成功例、人材育成
インドオフショア開発は国内開発と違い、物理的な距離や文化の違いなどから、開発過程において“見えにくい点”が数多く存在する。今回は、この見えにくい点をどう見える化するかについて説明する。 さまざまな文化が異なっているインドオフショア開発。インドオフショア開発は日本国内開発と比較すると、問題をもたらす要素が多く潜在しています。 つまり、インドオフショア開発を成功に導くためには、この要素をどのように危機管理するかが重要なポイントとなります。今回はインドオフショア開発において、見えにくい要素の危機管理＝見える化について説明します。 インドオフショア開発は国内開発と比べて見えない部分が多い まず初めに認識するべきなのは、「インドオフショア開発は国内開発と比較すると見えにくい要素が多い」という点です。 原因としては、「物理的な距離」「商習慣の違い」「文化的な違い」「言語の違い」などが挙げられます。 例
日立ソフトは、中国オフショア開発向け開発環境と国際専用線接続をセットにし、必要な時に必要な量だけ利用できるオンデマンドサービス「Partner Collaboration Services」を8月1日より販売すると発表した。 従来のオフショア開発では、国内とオフショア先の双方に開発環境を設置し、開発情報をファイル転送等でやり取りを行っていたが、転送待ちや同期ズレ等により効率低下が発生していたという。 「Partner Collaboration Services」では、「オフショア開発基盤サービス」と「オフショア開発ソリューション」のサービスメニューから構成されており、 「オフショア開発基盤サービス」は、国内の開発会社とオフショア先の間の統合開発環境を実現。 開発情報は日立ソフトの国内のデータセンタで一元管理し、オフショア先からはシンクライアントで開発環境に接続するため、 情報の転送待ちや
IDC Japanは6月29日、国内企業向けオフショアITサービス市場予測を発表した。同発表によると、国内企業がインド・中国など海外のオフショアベンダーに直接支出したITサービスの金額は、2008年には前年比13.1%増の305億円に達し、2013年には436億円に達するという。 中国・インドなどのオフショアITサービスベンダーは、売上規模は小さいが、国内ITサービス市場における価格低減要求やITエンジニアの不足などを背景に、2008年まで順調に業績を拡大してきた。サービスの中心はカスタムアプリケーション開発・運用、ERPパッケージの導入などで、主要な顧客は外資系金融機関やグローバルな製造業である。 昨年からの景気後退とそれに伴う企業のIT投資抑制は、オフショアベンダーの国内業績にも影響を及ぼし始めている。一部企業はコストダウンのためオフショアベンダー利用拡大を考えているが、全般的には受注
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は4月10日、2008年度に実施した調査の報告書「IT人材市場動向調査 調査報告概要版No.4」を公開した。 この調査は、IT人材の育成施策の検討に向けた基礎情報を収集するために実施されたもの。調査報告全体は「IT人材白書2009」として5月中旬ごろに出版される予定だ。今回は、日本国内のIT企業1100社を対象としたオフショア開発の動向と、ITサービスを利用している3000社を対象とした海外のITサービスの利用動向をまとめている。 オフショア開発の動向調査では、中国、インド、ベトナムなど、IT技術に応じて国ごとに発注業務に差異があることがわかった。中国への発注業務では、詳細設計、プログラミング、単体テスト、総合テストの割合が高く、前年度の調査と比較して詳細設計、総合テストの割合が増加した。インドへの発注業務では、要件定義、基本設計、技術開発、総合テスト
今回は、IT業界におけるオフショア開発にかかわる人材の位置付けについて、日本が担う発注側と、ベトナムや中国が担当する受注側に分けてそれぞれ検証する。 今回と次回にわたり、IT産業におけるオフショア開発人材の位置付けを、オフショア開発の発注側と受注側の双方から見ていきます。 これからのIT企業に必要な人材とは？ 筆者が2009年の年明けを過ごした場所は、ベトナムのホーチミンでした。 ベトナムは旧暦を重視するため、以前ハノイで過ごしたときは、何となくいつもどおり過ぎていってしまった感じでした。しかし、ホーチミンは雰囲気が違い、若者が集まる場所を中心にさまざまなイベントが催され、うるさ過ぎるくらいでした。近代化が進むにつれていろいろな文化が交じりあい、発展していく過程を目の当たりにしているようです。 さて、前回の「日本企業にお勧めなのはハノイ、ホーチミンどっち？」では、ベトナムの地域ごとの違い（
システム開発の新興SIerであるヘッドウォータース（東京都新宿区、代表：篠田庸介氏）や、宝飾品の製造・販売を手掛けるエステールなど4社は、ベトナムでのオフショア開発を受託する新事業を2月から開始すると1月21日に発表した。特徴は、ハノイ工科大学を卒業したITスキルの高い学生を中心に、SEを終身雇用制で採用することである。 終身雇用制によって、SEの定着率を高めて単価を安定させるほか、顧客の業務知識やノウハウを蓄積し、品質を高めることを狙う。事業を主導するヘッドウォータースの篠田社長は「より良い待遇を求めて、SEがひんぱんに転職するケースが、ベトナムでも増え始めた。中国などでは、SEの転職がSE単価を上昇させる要因になっている。中国の3分の1といわれるベトナムの人件費も、このままでは高騰しかねないので、終身雇用制にした」と言う。 事業を担当する現地法人は、エステールがハノイ市に持つ情報システ
For the last four years Thoughtworks has operated a lab in Bangalore India to support our software development projects in North America and Europe. Traditional approaches to offshore development are based on plan-driven methodologies, but we are very firmly in the agile camp. Here I discuss our experiences and lessons learned in doing offshore agile development. So far we've discovered that we ca
本連載では、現役のインドオフショア開発コンサルタントである筆者が、インドオフショア開発事情や勘所などを紹介する。今回は、その中でも契約形態について説明する（→記事要約<Page 3>へ） 日本の商習慣とはさまざまな点で異なっているインドでのオフショア開発。プロジェクトを円滑に進めるためには、当然どのような契約形態にするかは非常に重要な要素となります。今回は契約形態について掲載します。 インドオフショア開発における一般的な契約形態 インドオフショア開発においても、国内開発と同様で、基本的には「開発請負契約型」「開発委任契約型」「混同契約型」の3形態に大きく分類できます。 インドオフショアでは、開発請負契約型契約は「Fixed price contracts」と表現し、開発委任契約型は「Time and material contracts」と表現する場合が多いです。最近、中国／ベトナムなどの
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
