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今までにも書いてきてるけど、新聞ってほんとにやばくなってきたよね。 おそらく昨年までは、それでも人気就職先だったのだと思うけど、今年秋から始まる就職活動ではどうだろう？ それこそ“ほとんど社会のことを知らない、先見性がゼロ”という学生以外で新聞社を志望する人なんているんでしょうか？？ 昔は銀行だって潰れるとは思われてなかった。大半の銀行は（潰れるという形ではなく）合併したり名前がかわったりした。おそらく新聞も同じでしょう。 新卒採用＆終身雇用って、企業側にとっても、海のものとも山のものともつかぬ学生を「40年契約」で雇い、学生側は「向こう40年間、その企業が存続し続ける」ことに賭ける。お互いにギャンブルをしているようなものだよね。 ★★★ 新聞が大変なのは、「どこにも解がない」ってことでしょう。 たとえば 1997 年頃、日本で銀行がバタバタ倒れた時には、海の向こうには“解”がありました。
日本の新聞記者は担当部署が2、3年で変わり、専門記者が育たないとよく言われる。その一方で、「地域の問題など身近な話題もカバーしきれていない」という批判も根強い。ロイター通信で記者経験がある東京大学大学院・情報学環准教授の林香里さんに、望ましい「新聞記者像」について聞いた。 ――林さんは、新聞社が「身近な話題を取り上げること」の重要性を強調しています。 林 800万とか1000万部を発行するマンモス全国紙は、組織化されていないニーズを掬(すく)いきれていません。しかし、社会が複雑化、細分化している現代では、組織や制度からこぼれ落ちてしまう部分が多く、その部分にこそ多くの問題が生じているように思います。生活世界における子育てや介護学校の中の問題なども、実際そういうところが多いように思います もう何十年も政党政治は形骸化していて、労働組合もダメだ、となると、だれが社会のさまざまなニーズを掬
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
２００７年の新聞広告費は全米で９．４％減。１９５０年に新聞広告費統計を取り始めて以来、最大の減少だそうです。 ・・・というニュースを読む前に書いたアメリカの新聞の凋落に関するコラム。日経産業向けだったんですが、「あまりにも救いがない内容なので、もうちょっと緩和した書き方にして欲しい」と言われたので、では・・ということでボツにしていただきました。書き直すのって好きじゃないんですよねぇ。面倒ですし。以下本文でございます。 *** アメリカの新聞の凋落が激しい。ニューヨークタイムズ等、メジャー14社の企業価値は、2004年からの3年間で合計230億ドル、42%が失われた。世の平均株価が2割近く上昇する中での下落である。 シリコンバレーの中核紙、サンノゼマーキュリーでは、2000年からの3年間で求人広告収入が1億2千万ドルから1800万ドルに激減した。2000年から2007年にかけて、相次ぐレイオ
サブカルとＩＴに関し気が向いたら吠える。（ちな、俺のブログ名称の方がGoogle曰く永遠のベータ版よりネーミング早かった） ＞新聞没落 http://dw.diamond.ne.jp/number/070922/index.html まぁ雑誌社も明日は我が身なのにねぇ（W 実際、ネットの常時接続できる費用で、半日遅れの情報を書いた物よこされて、 その紙もドカドカ溜まってって構造はもう成り立たないなんて当たり前だろ。 フリーペーパーでも色々動いてるのに ＞サンプル付きの女性向けフリーDVD「MIRAIE」 http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0709/14/news114.html DVD付きってフリーペーパーは別に前からある。 でも、サンプルやポイント込みは上手い！ 結局、ネットとの共存を上手くやらないで、いつまでも上から見下ろしたみてえな態度だっ
「新聞読む」「戸別配達支持」９割超 日本新聞協会調査 日本新聞協会が新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネットの主要五メディアへの接触状況や評価を調べたところ、９２・５％の人が新聞を読んでおり、多メディア時代にも新聞が引き続き高い評価を受けていることが分かった。http://www.sankei.co.jp/news/060517/sha044.htm この数字だけを見ると、新聞は高い支持を受けているように見える。しかし、同じ日本新聞協会のデータを元にして購読率を出すと次のようになる。 1993年---1.06部 2000年---1.00部 2005年---0.93部 購読率＝発行部数÷世帯数http://www.pressnet.or.jp/ 確実に購読率は低下している。しかも、”無料購読１年”とか、様々な”景品”、あるいは押し売りまがいの強引な営業を行って、なおかつ購読率は下降
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