水田稲作の文化を担った主体は縄文人である。縄文人といい、弥生人といい、考古学上の名称であって、人種や民族の呼び名ではないのに、どういうわけか誤解がある。誤解は紀元前３００年頃に、おびただしい数の渡来人が上陸し、次々と生活域を広げる「民族大移動」があった、という漠然たる思い込みが一部の研究家の意識をしばっているからである。 . . . 本文を読む
水戸藩領（茨城県）に面した海の沖には、アメリカの捕鯨船が２百艘も操業していると言われ、船員の上陸騒ぎも起きていた。沖に出た藩領の漁師が捕鯨船と接触して、それに乗って仕事を手伝ったり、物品を謝礼として受け取ったりもしていた。それを知った会沢らは深く憂慮し、さらに藩領の海岸線の状態に激しい危機感をいだいた。海岸線はゆるやかな線をえがいていて平坦で、外国の兵力が上陸するのに適している。 . . . 本文を読む
においという感覚がとらえにくいのは、脳の構造と関係があると私は思っています。嗅球から伸びた神経は、二つに分かれて、一方は大脳の新皮質に入るのですが、もう一方は辺縁系に入る。つまり嗅覚の情報の半分は、いわゆる「古い脳」のほうへ行ってしまい、言語機能をもつ新皮質には届かないんです。 . . . 本文を読む
殷王朝の一人の侯でしかなかった周の文王が、まだ紂王の家臣であった時にこの王を攻め、その子武王が殺した。この行為を、反逆行為とみるか、正当性があるかについて孟子は明確にいい切った。「殷の紂王には徳がなかった。徳のない王は単なる匹夫(ひっぷ)（道理のわからない男のこと）である。周の武王が討ったのは匹夫であって、王ではない」と。 . . . 本文を読む
東北新幹線が仙台を出て北へ向かうと、一関市の手前に古川市がある。古川市から２０キロほど来たに築館という町がある。平成５年（１９９３年）、この町のなだらかな丘陵頂部から、約５０万年前と推定された石器が４５点発見された。この衝撃的な数字によって、築館町（現・栗原市）の高森遺跡の名はいっぺんに有名になった。 . . . 本文を読む
歴史は科学ではない。地球上のどこにおいても妥当する客観的な法則に貫かれているわけではない。歴史は言葉によって語られて初めて成立する世界である。言葉というあやふやなものによってつくりだされる不確かな人間の知恵の集積であり、現代に生きるわれわれの未来への希望や不安や欲求と切り離せない、人間的解釈の世界である。 . . . 本文を読む
心が臨界質量を超えるメルマガ『心超臨界』
幸せと平和を願う人々の心が臨界質量を超えるとき、世界は良い方向に動きだす。
臨界質量（ １、 ２、 ３）とは、世の中をよくしたいという同じ「思い」あるいは「目覚め」
を持つ人々の数がある閾値を超えるとき、その「思い」が実現するというものです。
一燈照隅 万燈照国
「真の平和を目指す、誇りある日本を取り戻したい」
そう願うあなたの心 . . . 本文を読む
紀元前５００年頃を中心にして、前後６百年ほどのあいだ、すなわち紀元前８００年頃から紀元前２００年頃に至るあいだに、人類の歴史のなかでは、東でも西でも、全人類に深くかかわる重要にして決定的に大きな一連の動きがあった。哲学の出現、科学の成立、高度宗教の誕生といったことがあいつぐ。この時代を、ドイツの哲学者カール・ヤスパースは「軸の時代」と呼んだ。 . . . 本文を読む
日本はいま、グローバル化の圧力をかけられています。ＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）交渉に見られるように、欧米のグローバリストたちが日本に市場開放を迫り、日本国内にもそれに呼応する人たちがいて、日本の農業、工業、金融が狙われています。一般的にＴＰＰは経済問題と見られていますが、これは単なる経済問題ではなく、国家主権にかかわる問題です。 . . . 本文を読む
たとえば先鋒で出た選手が勝てばその選手が試合場に残って相手校の二人目の選手と戦う。それにも勝てば相手役の三人目の選手と戦う。そうやって、勝った人間は自分が負けるまで、次々と相手校の選手と順番に戦っていく。つまり極端に強い選手がいてその選手が先鋒に出れば、ひとりで全員を倒してチームを勝ちに導くことも不可能ではない。 . . . 本文を読む
新憲法がアメリカ人の草案に基づいていることは、今や公然の秘密である。日本人の手で自主憲法を作るべきだ、というのも筋論として正しい。しかし、第九条の戦争放棄の条項を変えられてはたまらぬ、というので野党の反対が強く、自民党は衆議院の３分の２を占めるに至らず、今日に至っている。 . . . 本文を読む
１５年間も成長しなかった日本経済は、とめどなく地上すれすれをさまよえるジャンボ機だった。２年前に機長が安倍晋三首相に代わり、順調に高度を上げつつあったが、突如エンジンが逆噴射し始めた。原因はこの４月に実施された５％から８％への消費増税である。墜落を防ぐため、来年１０月に予定されていた１０％への消費税再増税を１年半先送りしたのは当然の判断だといえるが、それだけでは機体を再浮上させられない。 . . . 本文を読む
