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はてなキーワード: 福岡とは
はてなー諸氏は「景気は悪い！」と言っているが、個人的には2019年頃からの景気は悪くなっていないと思う。もちろん業界や地域によるところが多いと思うけど。
■前提
・会社の業績が良い。コロナ初期は横ばいだったが、それ以降は連続で増収増益
・ベースアップは3%と若干良いぐらい。だが健康保険料が上がっているので、増えた手取りは数千円ぐらい
・賞与の延びは激しい。2023年通期3ヵ月分が2025年は4ヵ月分に。お陰様で額面年収1000万超えた。労働組合に感謝
・新卒採用ができない（内定辞退率が高い）。来年の初任給は25万円に増えた。初年度は賞与半分だから、年収350万ぐらい？
・20代の離職率が高い。30代以降は落ち着いている。なお20代は年収400万、30代は年収700万ぐらい。最近は賞与高いからもう少し増えてるかも
・持ち家の資産価値が増えた。2017年に6000万で購入した新築のマンションだが、現在の相場で8000万程度。住宅ローンはまだ据え置きだが、ぼちぼち上がりそうで怖い
・アラサーの部下・後輩は、ペアローンで新築1億を買うか、築浅中古を5000万～7000万ぐらいで買おうとしている
・株式投資が順調。5年で3倍。コロナ初期の暴落で買い増しておけば良かった。NISAは、クレカ使って月10万をオルカンで積立中
・甥の就職がすんなり大手に決まった。受けたのは10社程度とのこと。初任給は23万。今って就職活動の交通費出るのね。氷河期世代から見ると隔世の感
・甥のバイトの時給は（都内繁華街の飲食業）は昼で1500円、夜で2000円ほど。これもすごい
・新人が来ない（新人は時給1200円程度）ので、卒業ギリギリまでシフトを入れられてキツイとボヤいている。卒業までに後輩を紹介してくれと店長に泣きつかれたとのこと
■物価高
・スーパーやコンビニは言わずもがな。マイナー品や見切り品を通販でまとめ買いすることが増えた。クレカ主体のポイ活も始めた。自治体のキャッシュレス優遇キャンペーンは神
・都内の居酒屋は、仕事帰りに軽く飲む安居酒屋でも3000円はザラ（以前は2000円程度）。普通居酒屋チェーンでも5000円は見ておかないとキツい
・地方に行くと飲食店の安さに感激する。地代（賃料）の差が大きいんだろうなぁ
・よく本を買っていたので、文庫で800円、新書で1000円、単行本で1800円を超えることにビビる。コロナ中に、サ終やBANのリスクを感じつつも、ほぼ全面的にkindleに切り替えた
■その他
・ホテル代高騰で出張は抑制傾向。リモート会議も普及したしね。出張予算も減らされたが、メリハリできて良かったと思う。
・福岡支社のヤツはこの世の春を謳歌している。東京水準の給料を受け取りながら、物価（主に外食費）・賃料の安い福岡は天国とのこと
福岡の商店街を歩く。ゲームセンターでバレーボールのゲームを(セガのパワースマッシュをそのままバレーにしたようなものだった)プレイする。ゲーセンを出て歩いていると、老夫婦に声をかけられる。夫婦が営むスペイン料理屋を紹介されるが一旦断りを入れて歩く。宿泊している温浴施設にたどりく。待っていた妻に老夫婦の話をする。
舞台が移り、数人で団地のような建物がある街を歩く。団地に住む数人の女子生徒たちがこちらを見ている。生徒たちに声をかけられ、それぞれ1人ずつ団地の部屋に消えていく。伊◯匠(将棋のプロ棋士、叡王)は部屋の中で懺悔する。過去に妄想に取り憑かれ女児のバラバラ殺人をおかしたこと。その後も子供を殺人する衝動を抑えきれないこと。伊藤と一緒に部屋に入った生徒は被害者にそっくりだった。
ラジオ好きなのでradikoエリアフリーに課金してるんだが、身の回りにradiko課金勢があまりおらず参考になる情報がないので、課金勢がどんな番組聴いてるのか・どんな聴き方をしてるのか教えてほしい。
自分の場合は以下の3番組が聞きたいというのが、エリアフリーに入ってる主な理由。
上の2つは地元にいた時から聞いてた帯番組なので上京した今でも習慣として聞いていたいやつ。
3つ目のは、京都ローカル局だけど自分の好きな全国区のミュージシャン達がパーソナリティやってるので、エリアフリーじゃないと聞けないというやつ。
あとは、全国放送の番組のタイムフリーで聞き返す際に局を切り替えることで視聴時間を気にしなくてよくなるのもメリットだと思ってる。
関西で生まれ育ち、東京で6年間過ごした後に九州(not福岡)で就職した。
同程度の能力、同程度の学歴を持つ東京や関西で就職した知り合いと比較して明らかに良い暮らしが出来ている実感があるので紹介したい。
1.可処分所得が多い。
→新築の一軒家でも8万。カーポート2つ付き。つまり駐車場代もかからない。
2.行動の自由が効く。
→大人は車を1人一台持つ。電車に乗り遅れるという概念が無い。駅から何分かを気にする概念がない。通勤に1時間みたいな概念が無い。行きたい時に行きたいところへ行く。
3.仕事はある。
→無いと思われがちだが、国立大・MARCH以上ならインテリと扱われる。九州大を除けばトップ層の知識人である。
→競争相手が少ない。西日本は女余りである。そして基本的に可愛い子が多い。余裕のある生活をしていればそのうち相手は出来る。
https://www.sankei.com/article/20250216-B3OEV35QCVNUPFIWH2RZLBH3LE/
ykktie
東京でありがたいのはモノではない。マイノリティにとっての居場所があること。だから同じようなモノを地方に揃えても解決しない
やっぱり、無検討に何でもかんでも「東京にしかない」とする傾向があるね。（そして検討してみると、言われたものは何でもかんでも都市雇用圏人口50万人以上ならあるから、「都市雇用圏人口50万人以上(日本に40箇所)なら東京」ということになる… 東京のバーゲンセールだ…）
今回も検討をする。
「マイノリティの居場所」が具体的に何か分からないので、「マイノリティ居場所 東京」でググッたら
https://www.timeout.jp/tokyo/ja/lgbt/friendly-spot-tokyo
が出てきたので、「LGBTQ＋フレンドリースポット（的なバー）」がマイノリティの居場所の代表格とする。
調べたところ、当たり前だが大阪にはある 福岡も 札幌も。この時点で「東京（大阪名古屋福岡札幌を含む）」である。
さらに調査を進め、熊本116万人だと3店舗ある。人口38.7万人につき1店舗あるのではないのかな。やはり都市雇用圏人口50万人あれば東京と言えそうだと予測。
予測通り、都市雇用圏人口55万人強の長野には1件同じようなバーがあった。やはり都市雇用圏人口50万人あれば東京と言えそうだ。
しかし、1軒だけだとバーの合う合わないがあるかもだから、3軒無いと合うバーが無いかもしれない。だからそういうバーを必要としていて、1軒目2軒目では合わなかった人には熊本未満では東京と同じとは言えないだろうね。
（一方で、東京に学習参考書が充実している本屋やファッション誌に載ってるアイテムがある服屋しか求めない人には引き続き、都市雇用圏人口50万人以上あれば東京といえる。
東京都市雇用圏には日本人口の3割しか住んでないので、そもそも東京にしか展開しないのは商業的にありえず、この20年間で進んだように商業開発が進めば当然東京（本物）外にも展開されるのである。）
（なので、東京3600万人にあって大阪京都神戸1700万人に無いのは、3.5万人に1人(＝東京(本物)都市雇用圏だけに600人以上が在住)しか使わない店くらいになる。
無料のものなら都市圏内に30人いれば成立するだろうから、東京(本物)都雇圏だけ30人になるのは（＝大阪京都神戸では30人にならないのは）60万人に1人が関心を持つ物だ。
つまり、50万人に1人が関心を持つものは大阪京都神戸でもコミュニティが成立する）
つまり、35000人いたら34999人にとっては、いや、仮にそういう対象が100個あるとしても350人の内の349人(99.7%)にとっては東京も大阪も享受できるものは全く同じなのである。
（…な上に、大阪の方が美術館に近い所に価格的に住みやすい…が、これはシングルだったら東京でも十分住める価格かもしれない。要検討）
具体的な、3.5万人に1人が使う店や60万人に1人が関心を持つ物 (大阪では成立しないもの) の具体例が何かはまだ分かっていないが……
「LGBTQ＋フレンドリースポット（的なバー）」は「マイノリティ居場所」の代表格と言えるとは思うけどマイノリティ度合いがそこまで高くないとも思う。
https://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_kaigirokua.nsf/html/kaigirokua/002615620030226004.htm
次に、東京集中は自然に起こっているんだ、これは経済の流れであると言う人がおりますが、これは全く間違いでございます。
戦後、昭和十六年体制、あるいは一九四〇年体制と言われる中で、官僚が猛烈な勢いで東京一極集中を無理やり進めてまいりました。そのやり方というのは、まず、産業、経済の中枢管理機能を全部東京に移す。そのために、全国的な産業団体の事務局は東京都に置かなければならない、二十三区に置かなければならないという指導を徹底しました。
だから、もともと大阪にありました繊維業界の団体も、強引に、あの日米繊維交渉のときに無理やり東京に移しました。十年かけて移しました。名古屋にありました陶磁器工業会も移しました。京都にあった伝統産業振興会も東京に移しました。
かくして、主要な企業の本社は東京に移らざるを得ない。団体が東京に移りますと、団体の長になるような大企業の社長は、何々工業会の団体長になりますと週に三回ぐらい東京に呼び出される仕掛けになっていますから、地方に本社を置いていられない。これでどんどんと移転した。これが第一であります。
二番目は、情報発信機能を、世界じゅうで類例がなく、日本だけが東京一極集中いたしました。
例えば、印刷関係で申しますと、元売を東京一極に集中しております。今これがまた問題になっておりますけれども、東京にしか日販とかトーハンとかいう元売会社はございません。したがって、関西で出版していたエコノミストやＰＨＰは発行が一日おくれる。大阪で印刷した本を川一つ挟んだ尼崎で売るためにも、必ず東京へ持ってこなけりゃならなくなっております。これは非常に強い犠牲でございます。したがって、雑誌の場合は締め切りが一日早くなる。これで東京以外で雑誌をつくることができなくなりまして、全部東京へ無理やり移しました。これは国土政策懇談会でも何回も問題になりましたが、政府、官僚の方は頑固に譲りません。香川県や長野県でも元売をつくろうという動きがありましたけれども、ことごとくつぶされてしまいました。
また、電波につきましては、世界に類例のないキー局システムをつくって、キー局は東京にしか許されていない。そして、キー局でないと全国番組編成権がございませんから、すべて東京都スルーの情報しか流れないようになっています。
さらに、文化創造活動も東京に集中いたしました。だから、特定目的の施設、例えば歌舞伎座でありますとか格闘技専門体育館でありますとかいうのは、補助金の関係で東京にしかつくれないようになっています。これで歌舞伎役者は全員東京に住むようになって、関西歌舞伎は一人もいなくなりました。あるいはプロレス団体も、東北地方にみちのくプロレス、大阪に大阪プロレスがあるだけで、四十団体はことごとく東京に集められました。
https://www5.cao.go.jp/99/e/kgiji/19990531chiiki.html
ここにも記述してありますが、日本の地域政策は、昭和初め、昭和１６年ごろの決定がございまして、日本全体を有機型地域構造にするというような決定がございました。有機型というのは、人間の体のようにするということです。人間の体であれば頭は１つだということで、全国の頭脳機能を１つに集める。それは首都東京でなければいけない。
頭脳機能というのは、産業・経済の中枢管理機能と、情報発信機能と、文化創造活動である、こう定めました。そして、各地に地方中核都市をつくりまして、北海道なら札幌、東北６県なら仙台、中国なら広島とする。ここは地方限りの頭脳機能をもつ。各県限りのものは、県庁所在地に置くという、段階的なヒエラルキーをつくりました。
そして、すべての文化創造活動、情報発信機能、産業・経済の中枢管理機能を東京に集めることにする。その手法として様々なことがとられました。例えば、産業・経済の中枢管理機能を東京に集めるためには、各産業別、職業別に全国団体を作り、この全国団体の本部事務局は東京都に置かせるという政策をとりました。
私が通産省に入りました１９６０年代は、まさにこの政策を継続し、強化する真っ最中でございました。この方針に反して地方に、東京以外に、全国団体の本部があると、一日も早く東京へ来なければいけない。その対象になりましたのが、大阪にありました繊維業界、名古屋にありました陶磁器業界の２つでございまして、繊維業界については再三圧力をかけておりましたけれども、なかなか成功しませんでした。ところが、うまい具合に６８年に、あの日米繊維交渉、これを折衝するにあたって、まずアメリカと折衝する前の条件は、紡績協会が、各種団体が東京に本部を移すことだ、こういう話をいたしました。
当時の局長室に、「敵は米国にあらず、大阪なり」という有名な看板を掲げられて、新聞にも出たことがあります。
いろいろ折衝したのですが、なかなか職員も大勢おられてそう簡単にいきませんで、日本繊維工業連合会という屋上屋の団体をつくりました。
銀行協会などもずっと東京にあったのですが、銀行協会長は東京にある銀行からしか出さないということがずっと続いて、三和と住友はダメということになっておりました。それが、７０何年でしたか、本社機能を東京に移すことを条件に、まず住友銀行、次いで三和銀行が会長銀行になりました。それぞれ、会長銀行になると勲一等がもらえる、こういう仕掛けになっております。
それから、名古屋の陶磁器工業会も７０何年に移転しまして、今は、陶磁器輸出組合だけが名古屋に残っております。
同様に、情報発信機能につきましても、非常に厳格に東京集中を行いました。吉本さんも東京へ進出しておられるようでございますけれども。そのもとになっているのは、ＮＨＫにつきましては全国放送は東京中央放送局から行う、民放につきましてはキー局は東京都にしか置いてはいけない。準キー局というのが大阪や、名古屋や、福岡や、札幌にあります。キー局でなければ全国番組編成権がないのです。準キー局は、キー局から番組と時間を割り当てられて放送するという仕掛けになっていまして、近畿地方だけとか、中国地方だけというのならいいのですが、それ以外はダメ。だから、例えば、広島カープという球団が広島球場で試合をやっているときでも、これを全国放送するときには東京のキー局でなければ放送できないというので、東京のテレビ局から全員が行っているというような仕掛けになっているわけです。
それから、全国的な文化創造活動を東京に集めるという仕掛けはどうしたかといいますと、特定の目的をもった文化施設は東京以外につくらせない。これは補助金交付規則で決めた。他のところでは、汎用性のある、劇場でいいますと多目的ホール、体育館でいいますと一般体育館（これはバレーボール、バスケットボールが２面取れる平場があるということが条件であります）、展示場でいいますと一般団体用展示場・美術館でなければいけない。格闘技専門の体育館とか、歌舞伎専門の劇場とかいうのは、東京以外につくってはならないということにしたのです。これも厳格に守られていまして、今でも、格闘技専門の体育館というのは、東京には、国技館、武道館等４つほどありますが、東京都以外ではまだないです。それから、歌舞伎座も、最近は南座が改装して、松竹座も民間ではやっていますけれども、国立劇場は両方とも東京へつくったというような形で、かなり厳格に守られております。
そうしますと、劇団や楽団をやる人のうち、素人は多目的ホールでも、歌舞伎は歌舞伎らしきものができますが、劇団や楽団を本格的にやる人は本物のところでないとできませんから、結局、東京でないと劇団はやれないということで、関西歌舞伎はなくなりました。シンフォニーも１３か１４が東京にある。２５のうち６割以上が東京にある。ニューヨークでも５つぐらいなのに、東京だけ１３も１４もあるような格好になっている、というような仕掛けを作りました。
1990年代半ば、九州大学病院（九大病院）は病院情報システムの全面刷新を計画していた。従来の断片化したシステムを統合し、最先端のオブジェクト指向技術を全面採用した次世代システムに生まれ変わらせるという大胆な構想である
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。入札条件にも「純粋なオブジェクト指向技術で実現すること」を掲げ、業界内でも前例の少ない大規模プロジェクトに挑むことになった
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。この計画に応札した日本IBMは、開発言語にSmalltalkを採用し、社内外からオブジェクト指向開発の専門家を総動員する。日本IBM自身のチームに加え、Smalltalkの豊富な経験を持つ多数のシステムインテグレータ各社が協力企業として参画し、一時期は約200名もの技術者が開発に従事する巨大プロジェクトとなった
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。医療現場からは「21世紀を先取りするシステムになる」という期待の声が上がり、IBM側も「国内最高峰の病院に最新技術を投入できる」と意気込んでいた。誰もが、この試みに大きな希望を抱いていたのである。
プロジェクトは1996年、本格的に動き始めた。九大病院の情報システム担当者たちは、院内各部門から新システムへの要望をヒアリングし、「新システムへの要望リスト」を作成して日本IBMに提示した。しかし、その内容は具体性に欠けていたと言われる。「実現したい業務の全体像がはっきりしていなかった」のだ。病院側は約1,400床を擁するマンモス病院ゆえ、部門ごとの意見をまとめ上げ全体方針を打ち出すことが難しく、提出された要件定義書は「中身はほとんどなかった」と関係者は振り返る。一方の日本IBMも、その不十分な要件定義を十分詰め直すことなく開発を進めようとし、この問題を放置してしまった。プロジェクト序盤から、実は大きな不安の種が芽生えていたのである。
それでも当初の計画は極めて野心的だった。フェーズごとに順次システムを稼働させる計画で、第1次カットオーバー（最初の稼働開始）は1997年1月と定められていた
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。限られた時間の中、日本IBMと協力各社の開発チームはオブジェクト指向の新手法に挑みつつ、多数のサブシステムを並行開発するという難事業に取り組み始めた。しかし要件の曖昧さは各所で影響を及ぼす。開発メンバーの一人は後に「実際にはオブジェクト指向の入り口にさえたどり着けなかった」と語っており、肝心の新技術を活かす以前に基本事項の詰め直しに追われる状況だったという。
1997年初頭：見えてきた遅れとすれ違う思惑
年が明けて1997年になると、第1次稼働予定の目前になっても開発は難航していた。結局、日本IBMは1996年10月末になって九大病院側に「当初予定の1997年1月にはシステム稼働が間に合わない」と突然伝えることになる。これは病院側にとって青天の霹靂であった。代替策として「一部機能に範囲を絞れば1月稼働も可能」といった提案すら無く、一方的に延期が告げられたことに、病院担当者たちは強い不信感を抱いたという。プロジェクト・マネージャー同士の密なコミュニケーションも欠如しており、延期決定前から両者の意思疎通は十分でなかったようだ。これが最初の綻びとなった。第1次稼働時期は当初計画より9カ月遅れの1997年10月へと大幅に後退する
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この延期表明を境に、現場は混乱に陥る。病院側は日本IBMだけに任せておけないとの思いから、一部の協力会社と直接組んで独自にプロトタイプ開発に乗り出すなど、プロジェクト体制は分裂気味になった。一方、日本IBM側の士気も下がり始める。ある協力会社メンバーは「これほど求心力のないプロジェクトも珍しい」と当時を振り返り、リーダーシップ不足だったIBMの姿勢に驚いている。複数の外部企業（延べ10社以上）が関与する巨大プロジェクトでありながら、日本IBMは1997年10月頃まで一貫して主導権を握れずにいた、と多くの関係者が指摘する。誰がハンドルを取っているのかわからないまま巨艦だけが突き進む――そんな不安定な状況であった。
事態を重く見た九大病院と日本IBMは、1997年2月から6月にかけて要件定義のやり直しに着手する。一度作成した要件定義書を更地に戻し、業務フローも含めてゼロから整理し直す作業だ。しかしこのリカバリーにも時間を要し、プロジェクトの遅延はさらに広がっていった。「ようやく問題点に光を当て始めたかに見えたが、時すでに遅し。気づけば頭上に厚い雲が垂れ込めていた」と語る関係者もいる
。プロジェクトは先の見えないトンネルに入り込み、関係者の心にも次第に不安が募っていった。
1997年春：一筋の光明 – オブジェクト指向データベースの導入
混迷を極めるプロジェクトに光が差し込んだのは、1997年春のことである。要件定義の立て直しと並行して、日本IBMはシステムの技術基盤を強化すべく重大な決断を下した。従来のリレーショナルDBではなく、米国GemStone Systems社のオブジェクト指向データベース（ODB）「GemStone」を採用する方針を固めたのだ
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。GemStoneはSmalltalkとの相性が良いことで知られ、オブジェクト指向開発との親和性が高い製品である
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。この採用決定に伴い、GemStone社から複数名のコンサルタントが来日しプロジェクトに参加。停滞していた開発体制の再整備が行われた
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。経験豊富な専門家の助言により設計も見直され、チームはようやく開発の目処を掴み始めたのである
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病院側もこの動きを歓迎した。長引く遅延に業を煮やしていたものの、最新のODB導入で性能や拡張性の課題が解決されるならばと期待を寄せた。協力各社の技術者たちも「ようやくトンネルの先に光が見えた」と胸をなでおろした
。現場には久々に前向きな空気が漂う。遅れを取り戻すべく、再結集した開発チームはスパートをかけた。システム全体のアーキテクチャをGemStone前提に再設計し、失われた時間を埋めるため懸命な努力が続けられる。巨大プロジェクトは今、再び軌道に乗ろうとしていたかに見えた。
しかし、その光は長くは続かなかった。1997年7月初旬、プロジェクトに再び試練が訪れる。日本IBMとGemStone社との契約交渉が突如決裂し、参画していたGemStone社コンサルタント陣が全員帰国してしまったのだ。肝心のGemStone製品も利用不能となり、頼みの綱を断たれた開発チームは一瞬にして暗闇に放り込まれた。まさに「悪夢のような出来事」であった。
7月20日になって、日本IBMはようやく協力各社を集め緊急説明会を開いた。日本IBM側の説明によれば、「GemStoneとの交渉決裂は企業（日本IBM）の根幹に関わる問題による」という。詳しい理由として、契約書の条項に**「システムのユーザー等が何らかの理由でGemStone社を訴えた場合、メイン・コントラクタである日本IBMが全ての法的対応を負わねばならない」といった内容が盛り込まれており、日本IBMはこの重い責任リスクを受け入れられなかったのだという。さらに料金面でも折り合わず、3カ月間におよぶコンサルタント8名の派遣とソフトライセンス料などに数億円近い費用**を要求されたことも判明した。法的リスクとコスト高騰――企業として譲れぬ一線を越える契約条件に、日本IBMは最終的に「ノー」を突きつけた形だ。だが、それは即ちプロジェクトの生命線を断つことを意味していた。
この報に接した開発現場は騒然となった。GemStoneを中核に据えて進めてきたアーキテクチャ設計を一から練り直す必要が生じたためである。ある協力会社の関係者は「この時点でプロジェクトの失敗を覚悟した」とまで語っている。大黒柱を失ったチームには動揺と失望が広がった。折しも夏本番を迎え、福岡の空は照りつける日差しに覆われていたが、プロジェクトには再び厚い雲が垂れ込め始めた。
GemStone脱落という非常事態に対し、日本IBMと九大病院は必死のリカバリーを図る。1997年8月上旬、急遽代替のODB製品としてフランスA.D.B社の「Matisse」を採用する決断が下された。Matisseは国内では知名度の低いODBだが、日本でも過去にSmalltalkアプリケーションのデータベースに採用された実績があり、「何とか使えるめどは立つ」と判断されたのである。
しかし代替品とはいえGemStoneとMatisseでは機能に大きな違いがあった。GemStoneで可能だったサーバ側でのSmalltalk処理実行がMatisseではできず、セキュリティ機能も貧弱だったため、開発チームは不足分を自前で作り込む必要に迫られた。この結果、システム全体の設計をクライアント中心処理へ大幅に変更せざるを得なくなり、再び設計の手戻り作業が発生した。炎天下での再出発である。エンジニアたちは寝食を忘れ、懸命にコードを書き直した。
その甲斐あってか、1997年9月末の時点で第1次開発の主要部分を年内に実現できる見通しが立ったという。一度は暗転したプロジェクトにも、わずかながら光明が見えた。病院側も「何としても年内稼働を」という思いで支援を続ける。だが、このとき水面下では別の動きが進んでいたことを、現場の多くは知らなかった。
1997年10月9日、事態は最終局面を迎えた。この日開かれた会議で、日本IBMはSmalltalkによる開発断念と、マイクロソフト社のVisual Basic（VB）への全面的な方針転換を突如宣言したのである。晴天の霹靂とも言えるこの決断に、現場は凍りついた。幾多の苦難を乗り越えようやく目指してきた最先端技術での構築を諦め、当時広く普及していたVBという「オブジェクト指向ではない」開発ツールで作り直すというのだ。九大病院が当初求めた**「純粋なオブジェクト指向」**という条件にVBが合致するかは議論の分かれるところだが
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、病院側ももはや背に腹は代えられない。最優先すべきはシステム稼働そのもの――この苦渋の転換を受け入れる以外になかった。
実はこの決断に至る伏線は存在した。日本IBMは1997年4月頃から密かにVB採用の可能性を九大病院に打診しており、さらに8月頃からは段階的にSmalltalk担当エンジニアを現場から引き上げ始めていたという。ある協力会社のメンバーは「裏ではVBによる開発をすでに進めていたようだ」と振り返っている。つまりGemStone交渉決裂後、表向きはMatisseによる巻き返しを図る一方で、日本IBM本体は別動隊でVB版システムの構築に乗り出していた可能性が高い。振り返れば、日本IBMにはSmalltalkに固執しない理由もあった。同社は翌98年2月の長野冬季オリンピック向けシステムをSmalltalkで構築しようとして失敗し、結局VBで作り直したという“前歴”もあったと伝えられる。アトランタ五輪（1996年）では自社Smalltalkツール（VisualAge）を投入したものの、国内の大型案件では苦戦が続いた経緯があった＊4。豊富な人材がいるVBなら「最後は人海戦術で何とかできる」という計算も働いたようだ。GemStoneとの契約不成立も、IBMにとっては結果的にSmalltalkを断念する良い口実になったのではないか――協力会社メンバーの一人はそんな憶測さえ口にする。
方針転換の発表とほぼ同時に、Smalltalkで開発を担っていた協力会社の大部分はプロジェクトから撤退することになった
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。10月中旬には、多くの外部技術者が病院を後にしている。自ら招いた転換とはいえ、日本IBMにとっても苦渋の決断であった。投入したリソース・費用は莫大で、一からVBで開発し直すのは会社としても大きな後退だ。しかし背に腹は代えられない状況まで追い詰められていたことも事実であろう。IBMの現場責任者は病院側に深々と頭を下げ、「必ずや残された方法で間に合わせます」と約束したという。九大病院の担当者も沈痛な面持ちで頷き、「形はどうあれ、患者さんに影響を及ぼす前にシステムを動かしてほしい」と絞り出すように告げた。
以降、日本IBMは自社内のVB技術者や、自社が持つ病院向けオーダリングシステムのパッケージ製品＊5などを総動員してシステム構築を続行した
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。データベースも、当初IBMが提案していながら見送っていた自社のリレーショナルDB「DB2」を採用する公算が高まった
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。もはやオブジェクト指向の夢を追う余裕はない。現実的かつ確実に動く仕組みを、一刻も早く届ける――プロジェクトはその一点に向け再編成された。かつて200名近くいた開発陣は大幅に縮小され、構成メンバーも一変する。病院の看護師スケジュール管理など一部のサブシステムは、撤退しなかった協力会社が細々とSmalltalk開発を続けていたが、その姿はもはや主流から外れた存在となっていった
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。ある古参の協力技術者は去り際に「全力を出して戦う前に、白旗を上げてしまったという感じがする」と寂しげに語ったという。こうして九大病院プロジェクトの第1フェーズ――オブジェクト指向技術による野心的挑戦のフェーズは幕を下ろしたのであった。
VBへの方針転換後、九大病院の現場には複雑な空気が流れていた。病院スタッフにとってシステム刷新は長らく待ち望んだ悲願だったが、その中身は当初聞いていた「最新技術の結晶」から一転して、従来型の技術で作られるものになってしまった。「結局、夢物語に終わったのか」という落胆の声も一部にはあった。しかし同時に、「多少古くてもいい、とにかく業務を改善する仕組みを早く動かしてほしい」という切実な声も強まっていた。目指すゴールは変われど、一日でも早く新システムを稼働させ、慢性的な業務負荷を軽減することが現場の切実な願いとなったのだ。プロジェクトチームは日夜作業を続け、簡易な操作研修なども始めながら、年明けまでの稼働に向け突き進んだ。
そんな中、1997年11月3日付の西日本新聞朝刊一面にこのプロジェクトに関する記事が掲載される。タイトルは「九大病院システム未完 巨額費用に批判」。内容は「九大病院はシステムが未完成にもかかわらず日本IBMに月額4,250万円を支払い続けており、税金の無駄遣いとの指摘が出ている」という衝撃的なものだった。同日、このニュースは地元RKB毎日放送（東京ではTBS）のテレビニュースでも報じられ、九大病院プロジェクトは社会問題として一気に世間の注目を浴びることとなった。院内では「患者そっちのけで何をしているのか」といった批判も耳に入るようになり、大学本部や所管官庁からの問い合わせも相次いだ。追い打ちをかけるように外部からの視線が厳しくなる中、病院とIBMはただひたすら開発を前に進めるしかなかった。
結末：プロジェクトの結末と残された教訓
1998年初頭、紆余曲折を経た九大病院の新システムは、当初の構想とは似ても似つかない形でようやく一部稼働に漕ぎつけた。日本IBMは多数のVBプログラマを投入して力技でシステムを完成させ、旧来システムの置き換えを順次進めていった。最終的に納入されたのはSmalltalkでもオブジェクト指向DBでもなく、Visual BasicとリレーショナルDBによるシステムだった。かくして九大病院の「純粋オブジェクト指向システム」への挑戦は事実上の敗北に終わった。現場の医師や職員は、当初期待された華々しい先端技術の恩恵を受けることはなかったが、ひとまず業務に支障のない情報システムが手に入ったことで安堵するより他なかった。プロジェクトは当初の理念を捨てて現実路線へ舵を切ることで、なんとか沈没だけは免れたと言えるだろう。
振り返れば、この失敗の背景には最新技術への挑戦ゆえの困難もあったが、それ以上に古典的とも言えるプロジェクト運営上の Permalink | 記事への反応(0) | 21:29
北海道がぶっちぎりみたい。
あたり
並替 北 南 ↓ ↑ ↓ ↑ ↓ ↑
2 青森 7ヶ所 0.54ヶ所 66.63
4 岩手 5ヶ所 0.39ヶ所 60.78
5 島根 2ヶ所 0.29ヶ所 56.60
6 栃木 5ヶ所 0.25ヶ所 55.18
6 群馬 5ヶ所 0.25ヶ所 55.18
8 福島 4ヶ所 0.21ヶ所 53.40
9 山形 2ヶ所 0.18ヶ所 52.14
16 富山 1ヶ所 0.09ヶ所 48.73
18 兵庫 4ヶ所 0.07ヶ所 47.83
18 愛媛 1ヶ所 0.07ヶ所 47.83
22 沖縄 1ヶ所 0.07ヶ所 47.75
25 愛知 4ヶ所 0.05ヶ所 47.06
26 岡山 1ヶ所 0.05ヶ所 47.02
27 岐阜 1ヶ所 0.05ヶ所 46.90
30 茨城 1ヶ所 0.03ヶ所 46.29
32 東京 4ヶ所 0.03ヶ所 46.13
34 神奈川 2ヶ所 0.02ヶ所 45.80
- 宮城 -- -- --
- 石川 -- -- --
- 静岡 -- -- --
- 三重 -- -- --
- 奈良 -- -- --
- 和歌山 -- -- --
- 鳥取 -- -- --
- 徳島 -- -- --
- 高知 -- -- --
- 佐賀 -- -- --
- 長崎 -- -- --
- 大分 -- -- --
- 鹿児島 -- -- --
全国 172ヶ所 0.14ヶ所
地方の立地にによる。
新幹線が通ってる沿線なら、フルがつかない週1出社ぐらいのリモートでいける。
東京が拠点なら西は名古屋、北は仙台、北陸は長野新潟ぐらいはいける。
大阪が拠点なら北陸はいけるし、東は静岡あたり、西は岡山、頑張れば広島ぐらい。四国も西よりはいける。
仙台が拠点なら東は東京、北は東北各県の新幹線・高速道路沿線はいける。
福岡が拠点なら九州の新幹線沿線・高速道路沿い、東は広島ぐらいはいける。
一方で、つらいのが新幹線がないようなところ。あるいは高速道路があっても離れすぎているところ。離島や山奥は無理だし、地理的には近くでも、新幹線が通ってない過疎地域は厳しい。例えば、山陰や四国の大阪から離れた地方とか、日本海側の東北も新幹線がないと厳しい。近くても三重や和歌山は結構厳しい。
イメージとしては10万人ぐらいの経済圏に属していれば、大抵近隣の大都市圏へのアクセスができるから有効。そうじゃ無ければ厳しい。
これからはトヨタもどうなるかわからない時代なので、愛知気になる人はトヨタが元気なうちに来て財を形成してトヨタやばくなったら他に移れば良いと思います
| 「イベントが多い」「推し活しやすい」「美術館がある」とか言うけど、それ、毎日行く？たまに東京に遊びに来るぐらいで十分じゃない？むしろ、地方から年に数回、飛行機や新幹線で東京に来る方が、住むよりよっぽどコスパ良くね？ |
地方に住んだら結局そこまでして行くのは面倒だから行かなくなるだけ
そんな人達のもとにたまーに全国区のバンドやアーティストが公演しても東名阪福岡札幌と違って完売にならない
そうした土地で生まれてきた子どもたちの中で都心のカルチャーに興味を持った者は地方が嫌になって都心に出る
そして現在に至ってる
東京と地方、どっちがいいかは人によるとしか言いようがない。ただ、わりといろんな街に住んできた経験から言えば、個人的には以下になる。
大阪（扇町、本町）＞ 東京（西早稲田、阿佐ヶ谷、恵比寿）＞ 京都（丸太町近辺、一乗寺）＞ 浜松（佐鳴台）＞ 福岡（大濠公園）＞ 岐阜（茶所）＞ 盛岡（正確には滝沢）
大体年収が1,000〜1,500万くらいの一人暮らしなので、大阪・京都あたりがいちばんコスパよい生活環境を整えられる。街中の広めのマンションに住みつつ自家用車を持てるとか。
東京は学生時代＋2年ほど暮らしたのちに離れて、一度戻って恵比寿に住んでみたが、2,500万ないと苦しいなと感じてまた地方に引っ越した。もちろん東京にしかない特に文化的なイベントや人との出会いというのはあって、快適な暮らしを捨ててそっちに全振りするなら低い年収でも満足度は高いのだろう。
福岡より浜松の評価が高いのは個人的な趣向が大きく、なんとなく福岡のノリが合わなかったとしか言えない。九州全域はもちろん、最近では関西や東京からの移住組も多いはずだが、なんか地元愛にこだわる暑苦しさを感じた。ご飯がおいしいだけでは長く暮らせない。
なお自分はエンジニア系ではないフリーランスなので、その点でもあまり東京に価値を感じにくいのかもしれません。あと、本当のイナカに住んでねーじゃねーか！と言われればその通り。
BSジャパネクストがリニューアル BS10の無料放送側で日曜昼などに放送中
見られなかったケーブルテレビ局でも見られるようになったので要確認
・02 ヒイラギ
・03 ボブ・マーリー
・04 [すべて][4]ブラジル アメリカ アルゼンチン 中国
・05 フェブラリーステークス
・08 糟糠《そうこう》(の妻
・09 武井咲 たけいえみ
・10 信頼
・13 岡山(県
・14 マシンガンズ
・16 F
・18 福岡(県
・19 マリー・アントワネット
・21 ツインテール(の日
・22 ヒューストン・アストロズ
・26 『屋根の上のヴァイオリン弾き』
・27 [3択]オーストラリア
・29 コウモリ
・32e [2択]北 山文化
